株価が１８００ポイントを回復した。先月１９日の取引時間中に１４３９．４３まで落ち込んでからわずか１３取引日ぶりだ。半月前には企画財政部のキム・ヨンボム第１次官が、世界経済が新型コロナウイルスの衝撃で短期回復が難しい「Ｌ字型沈滞」が懸念されると警告した。だが韓国証券市場は「Ｖ字反騰」の軌道を描いている。

類例がない個人投資家の直接投資が反転を主導した。２０兆ウォンに達する外国人投資家が売った株をすべて受け入れている。多くの個人投資家はサムスン電子を安く買おうと株式口座に資金を入れておきタイミングを狙っている。あちこちで「反騰傾向なのか、一時的な反騰なのか」「いまからでも買うべきか、待つべきか」などの質問が多く聞かれる。専門家らは韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）１８００ポイントを変曲点と見ている。新型コロナ相場で投資家が気になるポイントを整理した。

◇一気に下げ幅の半分を回復


ＫＯＳＰＩ指数は７日に１．７７％上がった１８２３．６０で取引を終えた。５２週安値に比べ２６．６８％（３８４．１７）上昇した。下げ幅の半分を回復した格好だ。世界の主要証券市場の中で最も速い速度だ。

米国と欧州で新型コロナウイルス感染者数が落ち着いているというニュースが好材料だった。株価を１４００ポイントまで引き下げた新型コロナウイルスが沈静局面に入り込んだというニュースで技術的反騰幅が大きくなったと分析される。ＪＰモルガンのエコノミスト、パク・ソクキル氏は「韓国は最初の新型コロナ感染の波が過ぎ去った状況。欧米の状況に照らしてみると韓国のマクロ指標と景気サイクルは他の国に比べ先を行く可能性が高い」と話した。

サムスン電子がこの日市場の推定値を上回る１－３月期の営業利益６兆４００億ウォンを発表して投資心理を改善させた。

◇１８００ポイントにも疲れない個人投資家

急落市場に現れた個人投資家の直接投資も見逃せない反騰要因だ。個人投資家らは新型コロナウイルスによる下落相場が始まった２月１７日からこの日まで１８兆ウォンを超える株式を買い入れた。ＫＯＳＰＩが１８００に反騰したこの日も５５００億ウォン近く買い越した。

個人投資家らは有価証券市場だけでサムスン電子を中心に１６兆８０００億ウォン相当の株式を買いあさり反騰を主導した。いまも株式を買うための待機資金である投資家預託金を４０兆ウォン以上備蓄している。

投資形態は異なるが２００５年から２００７年まで現れた積み立て式ファンドブームと似ている。積み立て式ファンド規模は２００５年末に１４兆ウォン、２００６年末に２８兆ウォンを超え２００７年末には５８兆ウォンと雪だるま式に大きくなった。当時ＫＯＳＰＩは１０００ポイント近くまで落ち込んだ後、２００７年７月に史上初めて２０００ポイントを超えた。

◇短期の高値目標は１８５０ポイント

新型コロナウイルスによる不確実性が相変わらずという点でＫＯＳＰＩ１８００ポイント突破は反騰の流れと見るには早いという評価が支配的だ。過去の危機の時ごとに急落後に現れた揺り戻しの反騰に近いというのが専門家らの意見だ。技術的に５２週高値の２２７７．２３と５２週安値の１４３９．４３の中間である１８５０ポイントが１次的な高値目標になるかもしれないと話す。韓国投資証券のパク・ソヨン投資戦略チーム長は「証券市場安定ファンドが稼動し、株価反騰にともなう空売り関連ショートカバーリングなどが重なって４月に反騰傾向が追加で現れるかもしれないが短期需給による過熱様相に伴ったもの。５２週高値と５２週安値の中間である１８５０を超えて追加上昇しても企業の業績が改善されないなら１９００ポイントで再び急落する可能性が高い」と話した。

◇外国人投資家は１７日連続で売り

反騰傾向を厳しくする理由のひとつは外国人投資家だ。外国人投資家は新型コロナウイルス相場で一貫して韓国株を売った。先月１６日からこの日まで韓国株１９兆ウォン以上を売り越した。新興国投資の割合を持続的に減らしている。ここに中東の政府系ファンドが国際原油価格急落により海外投資資金を引き揚げて韓国証券市場を離れていると分析される。２０１４～２０１５年にウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）価格が１バレル当たり１００ドルから５０ドルまで急落した当時、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、カタールなどの中東系外国人投資家は韓国株を売り越す姿を見せた。

◇コロナ発証券市場最大変数は

米国など世界が財政通貨政策で新型コロナウイルスの衝撃に対応している。各国政府は一次的に６月末まで財政を緩和する計画を相次いで出している。

最も大きな変数は時間だ。世界の新型コロナウイルスが４－６月期まで沈静化しなければ手の付けようもない景気低迷が現実に近づきかねないという懸念が出ている。ややもするとサービス企業を中心に信用リスクで転移しＬ字型沈滞が現実化しかねないと指摘される。パク氏は「現在の新型コロナウイルスにともなう実体需要減少は懸念より減るが５～６月まで終結しないなら証券市場が再び暴落傾向に転じるかもしれない」と指摘した。