新型コロナウイルスによる肺炎で再度陽性反応が表れる事例が相次いでいる。隔離解除判定を受け退院してからいくらも過ぎずに体内で再びウイルスが確認されるものだ。専門家らはこうしたケースの伝染性は低いとみるが、完治者が５０００人を超えているだけに退院後も最小２週間隔離すべきと主張する。

◇退院後の再発者１０人超える

疾病管理本部中央防疫対策本部が３１日に明らかにしたところによると、当局が現在までに把握した再陽性の事例は全国で１０件以上だ。


中央防疫対策本部の鄭銀敬（チョン・ウンギョン）本部長は２９日の会見で「韓国だけでなく他の国でも隔離解除や症状が改善してから再び陽性反応が出る事例が報告されている。韓国でも１０例以上報告されている状況」と明らかにした。

隔離解除後に再度陽性反応が出た最初の事例は先月２９日に出てきた。当時京畿道始興（キョンギド・シフン）の７０代の患者が退院から５日後に軽微な症状があるとして保健所に自主的に申告し、翌日陽性判定を受けた。最近では金浦（キンポ）で１７カ月の子どもが両親とともに一度に再陽性反応が出た。

◇再感染？　再発？

保健当局は再陽性反応が出るたびに新たにウイルスに感染する「再感染」より、体内に残っていたウイルスが増殖する「再活性化」にウエイトを置いている。

隔離解除前のＰＣＲ検査では有意味な陽性反応を見せなかったが、退院後に免疫力などにより抑制されていたウイルスの量が増えることがあるというのが専門家らの説明だ。

大邱市（テグシ）感染病管理支援団のキム・ジョンヨン副団長は２１日に大邱で退院５日後に再び陽性反応が出た３０代の女性と関連し、「（ウイルスの）数値が一定基準以下に下がれば陰性と判定する。この患者は数値が下がってから再び上がった事例とみている」と説明した。

これに先立ち２度目の陽性反応が出た京畿道始興の７０代女性の主治医である盆唐（プンダン）ソウル大学病院のキム・ウィソク感染内科教授も１日の中央臨床委員会の記者会見で「ウイルスが抑制されていたが患者の免疫力低下や高齢という理由から再発した可能性を考えてみなければならない」と話した。

再感染はこれとは違い、体内のウイルスが全滅した状態で新たに感染源にさらされて再び感染するものだ。普通感染症は一度感染すると抗体ができ再びウイルスが浸透した時の再感染を防ぐ。はしかは抗体ができれば一生維持される。

高麗（コリョ）大学九老（クロ）病院のキム・ウジュ感染内科教授は「新型肺炎の場合さまざまな研究を通じ感染後１週間ほどで免疫グロブリン抗体（ＩｇＭ、ＩｇＧ）ができることがわかった。２週間後にはほぼ９０％で抗体ができる。しかし免疫低下者や高齢層の場合、抗体がうまくできないこともあり再感染の恐れがある」と説明した。

これと関連して鄭銀敬本部長は「ケースごとに深層分析をして検討しなければならない。個別臨床的な研究水準で進めなければならない状況とみて早い時期に検討するようにしたい」と説明した。

再活性化であれ再感染であれ、カギは再び陽性となった人たちの伝染性だ。キム・ウジュ教授は「研究が必要だが、中国で報告されたものによると再感染者の伝染性は非常に低い。しかしまだはっきりと明らかになっていないだけに再発事例をモニタリングし、２次、３次感染が生じないか綿密にチェックしなくてはならない」と話した。

◇「退院後一定期間隔離しなければ」

再陽性の事例が出てきたことで専門家らは退院後も２週間ほど隔離を維持すべきと助言する。当局もこうした意見により現在発病後３週間まで自宅隔離するよう指針を変更すべきか検討している。３１日午前０時基準で完治者は５４０８人に達する。１日に多くて１００人以上の解除者が出ている。

これに先立ち中国では再陽性事例が出てから退院者に強制隔離を義務化している。武漢市保健当局は先月退院患者を別途施設で２週間隔離する案を勧告から強制事項に変えた。

回復した患者を追跡して抗体を測定し再感染の有無をモニタリングすべきという見方もある。キム・ウジュ教授は「新型肺炎に感染し回復した人たちに抗体ができたのか、抗体がどれだけ続くのか、どれだけあれば防御が可能なのかを究明しなければならない」と話した。