トーマス・バッハ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）会長が東京オリンピック（五輪）の延期決定に関し、批判の的になっている。果敢な決断を下すことができず、世界のスポーツ界とファンに不利益が生じたという主張だ。

ＩＯＣが最後まで東京五輪の正常開催の意志を曲げなかった核心的理由は、やはりお金だ。ＩＯＣが五輪により期待する収益もあるが、五輪を通じて各種目団体やＩＯＣ加盟国に送らなければならない支援金も少なくない。

ＡＰ通信は２８日、「米国オリンピック委員会（ＵＳＯＣ）傘下の４３種目団体が資金難に直面している」とし「米国サイクル連盟は従業員７０人の１０％を超える８人を解雇した。米国ラグビー連盟は五輪の支援金がもらえない場合、破産を恐れなければならない状況だ」と報じた。ＡＰ通信は「新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）により、米国内だけですべての種目を合わせると８０００以上の各種大会が中止された」とし「種目を問わず、収入が急激に減少し、苦しんでいる状況」と紹介した。


ＵＳＯＣが推算した今年２月～６月の間、米国内の五輪種目団体（プロスポーツ種目を除く）の損失総額は１億２１００万ドル（約１３０億円）に及ぶ。当該種目の年間収入総額６億８５００万ドルの１８％に相当する膨大な金額だ。ＵＳＯＣも五輪関連の収入として算定していた放送局の中継権料２億ドルが見込めなくなり、傘下団体の支援を行うのが難しい状況だ。

これはＮＯＣだけの問題ではない。五輪に参加するほとんどのアマチュア種目の国際団体が五輪の霧散により緊縮財政が不可避となった。趙正源（チョ・ジョンウォン）世界テコンドー連盟総裁は「五輪を終えた後、ＩＯＣが各種目別に配分する競技団体の支援金は、その後の当該種目の維持と発展に非常に重要な栄養になる」とし「東京五輪開催延期のためにしばらく財布のひもを締めざるをえない種目もあるが、ＩＯＣの支援金への依存度が高い一部の種目は深刻な苦境に陥りかねない」と述べた。

このような状況に対して、五輪開催時期の決定に混乱をもたらしたトーマス・バッハ会長を恨む声が出ている。世界各国が一様に「東京五輪の日程を変えるべきだ」と主張していた時は「５月末に最終決定」という主張を曲げなかったが、突然２４日に日本政府と「１年延期」案に合意し、各種目とＩＯＣ加盟国の対応に混乱を与えたというのが理由だ。

世界のスポーツ界の意見を積極的にまとめたり、五輪開催の議論を急がなかったため、各ＮＯＣと種目団体が大会延期に備えるタイミングを逃したという意味だ。実際、一部種目の選手を中心に「ＩＯＣの五輪の正常開催の意志を信じて大会を準備したため、損失が更に拡大した」という声があがっている。

ドイツｄｐａ通信は「東京五輪を延期する過程でバッハ会長のリーダーシップが世論の俎上に上がった」とし「平昌（ピョンチャン）五輪の時、国が直接介入して組織的にドーピングを犯したロシアに対して強い制裁を下さずにロシア選手が五輪に参加する道を開いたバッハ会長の決定も再び注目されている」と紹介した。

ドイツ議会体育委員会のダグマル・フライターク委員長は「バッハ会長の在任期間を振り返ってみると、いくつかの傷が目につく」とし「東京五輪の日程を延期する過程で見せたためらい、ロシアのドーピング問題を処理する際の果敢さの不足などが目立った」と主張した。

バッハ会長のリーダーシップに関する議論の最大の被害者は会長自身になるかもしれない。バッハ会長は、２０１３年のＩＯＣ総会で任期８年の会長に選ばれた。来年、最初の任期が終わるが、来年開かれるＩＯＣ総会で再選されれば、１度に限り４年間続けることができる。