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「IOCが選手たちを危険にさらしている」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

トーマス・バッハ国際オリンピック委員会(IOC)委員長[写真 文化体育観光部]

国際オリンピック委員会(IOC)が東京オリンピック(五輪)の日程変更の可能性を一蹴した。今年7月の開幕を控えて決定を翻意する時間的な余裕が充分だという判断に伴う行動だと見えるが、国際社会の反応は冷ややかだ。

IOCは17日、トーマス・バッハ委員長(ドイツ)の主宰で五輪33種目の国際競技連盟代表者と緊急テレビ会議を開いた。2時間余り続いた会議の直後、IOCは「東京五輪を4カ月ほど残した今、果断な決定を下す必要はない。突然の決定や推測は逆効果を生むだけ」と明らかにして大会の日程を変える意思はなということを明確にした。

会議に参加した世界テコンドー連盟の趙正源(チョ・ジョンウォン)総裁は、「バッハ委員長が東京五輪の正常開催に確信を示した」としながら「今まで五輪全体種目のうち57%で出場選手の選抜が完了し、6月までにこれを終えれば五輪準備に支障はないというのがIOCの判断」と話した。趙総裁は「五輪中止または延期に対する言及はなく、6月まで選抜戦を終えることのできない場合に備えた『プランB』も話し合わなかった」と付け加えた。


IOCの決定は、欧州サッカー連盟(UEFA)と南米サッカー連盟(CONMEBOL)がそれぞれユーロ2020(欧州サッカー選手権)とコパアメリカ2020(南米サッカー選手権)の開幕を1年延期したこととは対照的だ。UEFAとCONMEBOLはそろって今年6月に大会を開催する予定だったが、新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)から選手とファンを守る措置だとして日程を来年に延期した。五輪強行というIOCの意思を確認した国際スポーツ界は直ちに反発した。アイスホッケー選手出身でカナダIOC委員のヘイリー・ウィッケンハイザー氏は「(IOCは)状況変化を理解できていないようだ。無責任な決定」としながら「今後3カ月はさておき、24時間以内に何事か起きるかもしれない」と非難した。

2016リオ五輪女子陸上棒高跳金メダリストであるカテリナ・ステファニディ氏(ギリシャ)も「IOCがエリートアスリートたちの健康を危険にさらしている」と批判した。リオ五輪の女子競泳2冠のリリー・キング氏(米国)は「今は安全に運動する場所を探すことにも手を焼いている。選手たちの生活が新型コロナによって完全にひっくり返った」とした。米国ニューヨーク・タイムズも「五輪を開催しようとする日本の熱望とは違い、現在の状況は悲観的」としながら「新型コロナ拡散傾向が7月までに落ち着くと確信することはできず、五輪出場を望む選手たちでさえ、トレーニングや大会への参加に困難を強いられている」と指摘した。

IOCの決定は「無条件正常開催」にこだわる日本政府側に立った結果とみることができる。利害関係が一致するためだ。日本は東京五輪を足掛かりとして新たな飛躍を夢見ている。1964年東京五輪を通じて経済を復興させた成功事例を56年ぶりに再現することを目標としている。このため、競技場施設の拡充や都市再建にすでに3兆円(34兆6000億ウォン)を投じた。

IOCにとっても五輪は「黄金の卵を産むガチョウ」だ。2010年バンクーバー冬季五輪と2012年ロンドン夏季五輪を合算して、IOCの懐に入ったのは64億5000万ドル(約7000億円)にもなる。このうち6億ドルが純収益として残った。IOCは東京五輪と2022年北京冬季五輪を合算して10億ドル以上の純益を期待している。無観客、延期、中止など、どのような変化を選んでも、正常に開催する時ほどの収入を期待することは難しい。

開幕を1~2年遅らせる場合、「23歳以下」として年齢が制限された男子サッカーをはじめ、一部の種目は日程に深刻な支障が出ることは避けられない。開催国の日本もまた、競技施設や選手村の契約延長、組織委およびボランティアメンバーの運用など他の悩みが追加される。大会が中止になる場合はいうまでもない。

IOCが「五輪正常開催」の意志を明らかにして「開幕を4カ月残した今」という但し書きを付けたのは時間を十分に稼ぐという意中だとみることができる。今後大会日程を変えてもIOCと日本政府が交わした契約書上、「デッドライン」である5月末以前まではあえて先に発表しないで様子を見るという意味だ。日程変更の可能性を議論するだけでも「正常開催が難しい」というニュアンスを与えかねないためだ。



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