バッハ会長は野心が大きいだけに敵も多いというのが複数のＩＯＣ専門家らの話だ。ＩＯＣだけ２０年以上取材してきたある米国人記者は匿名を前提に「バッハ会長のリーダーシップに不満があるＩＯＣ委員もいると把握している。彼には来年のＩＯＣ総会が大きな試験台」と話した。

彼に対しＩＯＣ委員は複雑な心境を持っている。バッハ会長特有の強力なリーダーシップとカリスマ性は高く買うがやや強圧的という不満もあるという。彼がロシアやサウジアラビアなど特定地域のリーダーと親密な関係があるという評判もやはり不満の種になる。２０１３年のＩＯＣ総会で彼が「予想された勝者」にもかかわらず３度目の投票まで進む接戦の末に当選を確定できた背景だ。

ＩＯＣと日本政府の悩みは深い。双方とも１３日現在までは強行の立場を守っている。バッハ会長は３日にＩＯＣの最高意志決定機関である執行委員会を主宰し、「中止や延期は議論されず、東京五輪成功に専念する」と明らかにした。


◇東京五輪、１９４０年にも中止になった先例

新型肺炎問題で一刻を争う状況で世界の株価が大暴落しているのに五輪なのかと話す人たちもいる。だが五輪はＩＯＣと安倍政権にとってはとても重要な問題かもしれない。トランプ大統領は１２日、安倍首相に「１年延長したらどうか」と提案し、安倍首相がすぐに電話をしたのを見ても安倍首相が東京五輪に死活を賭けていることがわかる。日本は１９４０年に開催予定だった東京五輪を第２次世界大戦の渦中で中止されたことがある。日本が戦争を起こした責任を問い当時ＩＯＣは開催権を剥奪した。開催中止と延期は日本にさまざまな面から悪夢だ。

五輪延期には現実的な問題が山積している。まず数カ月先送りしようというのは事実上不可能だ。五輪放映権料市場で大口である米ＮＢＣ放送はすでにＩＯＣと東京五輪放送広告で１兆５０００億ウォンに達する金額を支払った。ＮＢＣとしては東京五輪にそれほど大きな興味をそそられないかもしれない。時差のためだ。数カ月延期するならば米国の主要スポーツイベントであるプロバスケットボール（ＮＢＡ）とプロフットボール（ＮＦＬ）のシーズンと重なる。ＩＯＣとしてはＮＢＣの立場を考慮しないわけにはいかないのが現実だ。

このため日本国内でも慎重に延期論が出てきながらも「１～２年」という選択肢に重きを置いている。東京五輪組織委員会の高橋治之執行委員も１０日にウォール・ストリート・ジャーナルとのインタビューで「今年開かれないなら１～２年の延期が最も現実的オプション」と話した。このインタビューをしたアラステア・ゲール編集委員は１２日、記者に「（延期という）オプションを考慮していないならば驚くべきこと。しかしまだ決定できていないようだ」と伝えた。

来年に延期するならばＩＯＣ委員長の再選と重なり、２０２２年に延期するならば同年はメガスポーツイベントのボトルネック現象が発生する。２０２２年には北京冬季五輪に続きカタールでサッカー・ワールドカップも予定されているためだ。

東京五輪に向けた聖火はすでにギリシャのオリンピアで点火された。この聖火を消すことができる最終権限はバッハ会長にある。消すのかやめるのか、それがバッハ会長が解くべき問題だ。


「ＷＨＯ要求時は東京五輪断念」野心家バッハの本音が読み取れる言葉（２）