米ウォールストリートジャーナルは東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の高橋治之理事にインタビューを行い、10日(現地時間)に「東京五輪が1、2年延期される可能性がある」と報じた。
ウォールストリートジャーナルはパンデミック(世界的大流行)に入った新型コロナがいつ落ちつくか分からない状況で延期が最も現実的な代案という見方を示した。トランプ大統領は12日、ホワイトハウスで、私見として無観客で東京五輪を開催するより1年延期するのがよいという立場を明らかにした。
ウォールストリートジャーナルはパンデミック(世界的大流行)に入った新型コロナがいつ落ちつくか分からない状況で延期が最も現実的な代案という見方を示した。トランプ大統領は12日、ホワイトハウスで、私見として無観客で東京五輪を開催するより1年延期するのがよいという立場を明らかにした。
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