恐怖と不安が韓国株式市場を占領した。各種対外不安要因で基礎体力が弱まっているため小さな衝撃を受けても崩れる雰囲気だ。１０日のＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）は前日比０．４２％上昇した１９６２．９３と３日ぶりに反騰したが、安心するのはまだ早い。急落した株価が回復に向かうように見えても、対外悪材料でまた暴落するという動きが繰り返されているからだ。そのたびに底点は低くなる。この日のＫＯＳＰＩは３日前に比べて１２０ポイント以上も低い。株価はどこまで落ちるのだろうか。国内証券会社６社のリサーチセンター長に尋ねた。

◆「１８５０まで下落も」

質問に答えた６人のうち３人は「ＫＯＳＰＩが１９００付近まで下落する」、１人は「１８５０まで落ちる」と予想した。残りの２人（信栄・ユアンタ証券）は「分からない」「株価予測に意味がない」として予測値を出さなかった。その一方で「ＫＯＳＰＩがさらに下落する可能性ある」という意見ではほぼ一致した。新型コロナウイルスの感染拡大で世界景気に影響が出ている状況で、原油価格の急落まで重なったのが、株式市場に悪影響を与えるという判断だ。原油価格の急落は実物経済に衝撃を与えるうえ、世界エネルギー企業の業績悪化につながるため、金融市場の不安要因となる。


シン・ドンジュンＫＢ証券リサーチセンター長は「ＫＯＳＰＩの調整幅が高値比で１０％を超え、新型コロナによる調整は相当部分が反映されたと考える」としながらも「原油価格の下落がリセッション（景気沈滞）につながる可能性があり、ＫＯＳＰＩの下端を１８５０と予想した」と述べた。パク・ギヒョン・ユアンタ証券センター長は「新型コロナと原油価格急落でデフレ、米エネルギー企業に対する信用リスクの懸念が強まっている」とし「ＫＯＳＰＩの下落幅が一時的にさらに拡大する可能性がある」と予想した。

◆米国・欧州が浮揚策を出してこそ反騰可能

株式市場の反騰はいつごろ可能だろうか。ひとまず米国と欧州で新型コロナ拡大傾向が落ちつく必要があるというのが共通した見解だ。ユン・ヒド韓国投資証券センター長は「ＫＯＳＰＩが１２カ月後行ＰＢＲ（株価純資産倍率）０．７９倍まで下落し、２００８年の金融危機水準（０．８倍）を下回っているが、米国・欧州でのコロナ拡大が収まってこそ意味ある反騰を見せるだろう」と述べた。実際、過去の伝染病拡大当時もそのような動きが見られ、中国も感染者の増加幅が縮小してから株価の反騰が始まった。ユン・センター長は中国や韓国で新型コロナ感染者の増加幅が縮小するのに４５－６０日ほどかかっただけに、イタリアなどでは４月から安定すると予想した。

米国の金利が決定される１７－１８日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）定例会議も変数となる。イ・チャンモクＮＨ投資証券センター長は「世界各国が景気浮揚に向けて通貨・財政政策の協力をしてこそ株式市場が反騰するはず」と話した。パク・ギヒョン・センター長は「３－４月の実物・心理指標の底点通過なども確認されてこそ株価指数が反騰する」と予想した。少し異なる意見もある。キム・ハクギュン信栄証券センター長は「政策に頼ったＶ字型反騰は３－４月に可能だが、新型コロナによるファンダメンタルズ打撃は復旧が難しく、短期の反騰後に調整に入るだろう」という見方を示した。

◆「株価下落時には分割購入戦略」

新型コロナ拡大の影響で世界サプライチェーンが崩れる場合、韓国の輸出景気も打撃を受けて株式市場に負担になるという指摘があるが、米国や欧州よりも打撃は少ないという分析もある。米国の場合、新型コロナが拡大中であり、原油安が長期化すればシェール産業に大きな打撃を受けると予想される。欧州はすでにマイナス金利を導入し、追加の通貨緩和効果が大きくないというのが負担だ。チョ・ヨンジュン・ハナ金融投資センター長は「欧州株式市場の打撃が最も大きい」とし「消費が冷え込んで欧州の経済成長率不振が避けられない中、具体的な政策のモメンタム（上昇動力）が出てきてこそ反騰のトリガー（引き金）として作用するだろう」と述べた。

こうした変動性市場で資産を待避させるところはあるのだろうか。センター長らは積極的な投資をするよりも不確実性が消えるまで待つのがよいと助言した。パク・ギヒョン・センター長は「売りが出て短期的に価格の魅力が形成された時点に分割購入する戦略が望ましい」とし「反騰局面なら中長期需要に対する信頼度が高いＩＴ銘柄に注目するのがよい」と話した。ユン・ヒド・センター長は「コロナイシューが安定化するという点を考慮すると、利益が期待できる米国株に対するポジティブな見方を維持する」と述べた。