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【グローバルアイ】47年ぶりに再現された日本のトイレットペーパー大乱

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

東京都内のあるスーパーのトイレットペーパー陳列棚が空になっている。ユン・ソルヨン記者

「ソルヨンさん、これちょっと見て」

日本の友人がメッセンジャーで送ってきた写真には何も置かれていないスーパーの陳列棚が写っていた。地域のスーパーのトイレットペーパーがすべて品切れになったとのことだ。「数カ所を見て回ったがトイレットペーパーが一つもない」とのことだった。トイレットペーパーの生産原料が中国から輸入されているというウワサが広がると、家庭・会社問わずトイレットペーパーの買い占めに出たのだ。

先週土曜日午後6時。異例の時間に開かれた安倍晋三首相の記者会見でも「トイレットペーパー大乱」への対策を問う質問が出てきた。安倍首相は「(マスクとは違い、トイレットペーパーは)全量が国内生産だ。十分に(在庫が)あるので、安心してほしい。冷静な購買活動をお願いしたい」と訴えた。


だが、この言葉が面目を失うように、週末の外資系倉庫型大型スーパーにはトイレットペーパーを買おうとする行列が続いた。「ここならまだあるかも」という希望一つで、車も持たない人々が数十メートルの列を作った。買い占めはトイレットペーパーだけにとどまらなかった。

おむつ・ラップ、ビニール袋・パスタの麺など、賞味期限がない物品に移ったかと思ったら、米まで品薄状態となっている。米は毎年在庫が残る物品だ。自然災害の時ですら買い占めをしなかった人々だが、今回は違った。

スーパーから引き返したある高齢女性は「1973年のオイルショック以降、こうしたことは初めて」と話した。当時、トイレットペーパーの買い占めは誤った情報から始まったことだったが、笑えないハプニングが47年ぶりに再び起きている。政府の呼び掛けが国民に通じていない。

日本政府は先週金曜日、全国小中高の臨時休校令という格別措置を下した。該当する児童生徒は全国1306万人にいる。

ママ友SNSチャットルームは大騷ぎとなった。感染者が出ていない自治体まで休校しなければならない理由がよく分からないといいながら。「子どもたちの健康が最優先」というのが政府の説明だが、「では保育園や幼稚園はなぜ休まないのか」という疑問が自然に湧いてくる。

ダイヤモンド・プリンセス号は横浜港隔離から26日で全員の下船が完了した。だが、悪夢は続いている。陰性判定を受けて下船した人々のうち、すでに6人の感染者が出た。追跡検査は2回だけ行うとしていたが、こうした事態を受けて「毎日電話で状態を確認している」に変わった。日本の病院で治療を受けていた英国人乗客は亡くなった。地方では下船乗客の情報を受け取ることができず、不満が大きくなっている。

新型コロナが各国政府の対処能力を試験台に載せた。ウイルスという予期できない災難の前で、それもオリンピック(五輪)を目前に置いて安倍政権のステップも絡まっている。

ユン・ソルヨン/東京特派員



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