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グリーンピース「韓国、OECD加盟国の中で微小粒子状物質が最も深刻」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
経済協力開発機構(OECD)加盟国の中で韓国の微小粒子状物質(PM2.5)汚染が最も深刻だという主張が提起された。

環境保護団体グリーンピースが大気汚染調査機関エアビジュアルが発行した『2019世界の大気質報告書』を分析した結果、昨年の韓国の年間平均微小粒子状物質濃度が24.8マイクログラム/立方メートルという集計結果が出たと25日、明らかにした。これは前年より0.8マイクログラム/立方メートル上がり、同機関が調査したOECD加盟国では最も高い数値だ。

1時間当たりの微小粒子状物質濃度の平均が「悪い(55.4~150.4マイクログラム/立方メートル)」水準に相当する期間は1年のうち6.5%だった。


韓国の都市で昨年、世界保健機関(WHO)が推奨する微小粒子状物質濃度(10マイクログラム/立方メートル)を下回る都市は1カ所もなかった。OECD加盟国で都市の微小粒子状物質汚染が最も深刻な100都市のリストに韓国の都市が61カ所含まれた。2018年のリストには韓国の44都市が名を連ねていた。国内で最も微小粒子状物質濃度が高かったのは忠清北道曽坪郡(チュンチョンブクド・チュンピョングン)で2019年の年間平均濃度が33.9マイクログラム/立方メートルを記録し、OECD加盟国の100都市中、汚染度7位だった。

一方、今回の調査では、中国は全都市の98%がWHO微小粒子状物質濃度の勧告値を超えてはいたが、昨年、微小粒子状物質濃度を平均9%下げることに成功した。特に過去10年間で微小粒子状物質濃度を半分の水準に削減した北京は昨年初めて大気汚染が深刻な200大都市のリストから除外された。



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