経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の中で韓国の微小粒子状物質（ＰＭ２．５）汚染が最も深刻だという主張が提起された。

環境保護団体グリーンピースが大気汚染調査機関エアビジュアルが発行した『２０１９世界の大気質報告書』を分析した結果、昨年の韓国の年間平均微小粒子状物質濃度が２４．８マイクログラム／立方メートルという集計結果が出たと２５日、明らかにした。これは前年より０．８マイクログラム／立方メートル上がり、同機関が調査したＯＥＣＤ加盟国では最も高い数値だ。

１時間当たりの微小粒子状物質濃度の平均が「悪い（５５．４～１５０．４マイクログラム／立方メートル）」水準に相当する期間は１年のうち６．５％だった。


韓国の都市で昨年、世界保健機関（ＷＨＯ）が推奨する微小粒子状物質濃度（１０マイクログラム／立方メートル）を下回る都市は１カ所もなかった。ＯＥＣＤ加盟国で都市の微小粒子状物質汚染が最も深刻な１００都市のリストに韓国の都市が６１カ所含まれた。２０１８年のリストには韓国の４４都市が名を連ねていた。国内で最も微小粒子状物質濃度が高かったのは忠清北道曽坪郡（チュンチョンブクド・チュンピョングン）で２０１９年の年間平均濃度が３３．９マイクログラム／立方メートルを記録し、ＯＥＣＤ加盟国の１００都市中、汚染度７位だった。

一方、今回の調査では、中国は全都市の９８％がＷＨＯ微小粒子状物質濃度の勧告値を超えてはいたが、昨年、微小粒子状物質濃度を平均９％下げることに成功した。特に過去１０年間で微小粒子状物質濃度を半分の水準に削減した北京は昨年初めて大気汚染が深刻な２００大都市のリストから除外された。