新型コロナウイルスによる肺炎が発源地である中国と東アジアを超え世界のスポーツに深刻な脅威要因として浮上した。

新型肺炎で２３日基準２人の死亡者と５８人の感染者が出たイタリアは２４日に開くことにしていたプロサッカー１部リーグ・セリエＡの３試合（インテル－サンプドリア戦、アタランタ－サッスオーロ戦、エラス・ベローナ－カリアリ戦）を取り消した。３試合すべて新型肺炎で死亡者が出たロンバルディア州（感染者３９人）とベネト州（１２人）一円で開かれる試合だった。

２９人の感染者と６人の死亡者が出たイランも新型肺炎拡散防止に向け特段の措置をした。２４日から１０日間にわたりイラン国内でのすべてのスポーツ試合を中止することにした。医療施設だけでなく、マスクと消毒剤など防除用品が不足している状況で人が集まる行事そのものを根元から封鎖したのだ。


日本も東京五輪関連行事を縮小したり取り消したりしながら新型肺炎拡散状況を見守っている。東京五輪組織委員会は２２日に開始予定だったボランティアメンバー８万人の研修を５月に延期した。また、五輪とパラリンピックの種目別テストイベントが２８日以降１９回開かれるが、当面は観客と外国人選手なく日本人選手だけで実施する予定だ。

五輪延期または取り消しと関連した諸説乱舞も絶えない。２０日にはロンドン市長選挙に出馬した保守党のショーン・ベイリー氏が「東京が五輪を開催できない場合にはロンドンが代行することもできる。われわれはすべての準備ができている」と主張した。翌日には日本の菅義偉官房長官が「日本は適切に対応していると国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）から信頼を受けている。海外の発言について政府が申し上げる立場にはない」と不快感を示した。

日本の企業は五輪スポンサーシップとしてすでに３０億ドルを支出した。米ＮＢＣが支払った東京五輪中継権料は１４億５０００万ドルに達する。日本政府が五輪インフラ構築に使った金額も１２６億ドルを超えた。大会延期または取り消しになる場合、金銭的にまた別の災いを呼び起こしかねない。ＡＰ通信は「来月２６日に予定された日本国内の聖火リレー日程に支障が生じるなら、（五輪正常開催の有無をめぐる）深刻な兆候になるだろう」と報道した。