どの国でもベビーブーム世代は社会のゲームチェンジャーだ。巨大な若年層人口は発展の原動力だ。大量生産・消費と納税の主役だ。新しい大衆文化の道しるべでもある。厚い若年層は人口のおまけだ。だが、少子化社会で高齢化が進めば荷物となる。次世代に年金や医療・療養の福祉負担を負わせる。１９４７～４９年８００万人が生まれた日本の団塊世代（２０１８年６２５万人）が代表的だ。１９５５～６３年韓国のベビーブーマー（７２７万人）もそれに劣らない。今年５５年生まれの７１万人が６５歳以上の高齢人口に入り、「２０２０年問題」が始まった。

中央日報の新年企画「５５年生まれ、偶然におじいさん」に映られた彼らの人生は現代史のパノラマだ。高度成長期の働き手として今日の韓国を支えた。一人ひとりの老後は十人十色だ。年金が薄く恩恵の違いも大きくて人生第２幕はさらに分かれる。５５年生まれの国民年金受給者は半分に及ばず、１人当たり月平均金額は５２万ウォン（約４万８０００円）だ。老後のない現役は５５年生まれの明らかな流れだ。健康保険の職場加入者だけで４人中１人だ。老後に老後を準備する「過労」人生はわれわれの一断面だ。

「過労高齢者」は下流高齢者に転落しかねない。年を取っては人生逆転の可能性がない。「過労韓国」は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の統計でも分かる。２０１８年を基準に高齢人口の経済活動参加率は最上位だ。３６カ国の中で６５～６９歳は４７．６％で２位、７０～７４歳は３５．３％で１位だ。主に生計費のためだ。貧困率も目立つ。不動産を抜いた可処分所得の中位所得の未満で生計を立てる高齢貧困率が４３．８％で１位だ。ＯＥＣＤの平均は１３．５％だ。不動産を可処分所得に入れても高齢貧困率は３１％だ（韓国金融研究院報告書）。高い貧困率は老後の両極化を象徴する。６５歳以上の自殺率がＯＥＣＤで圧倒的に１位となっているのはこれと関係がある。


高齢化の速度も類を見ない。２０１８年６５歳以上が１４．３％である高齢社会になり、７年後の２０２５年には超高齢社会（２０．３％）に進入する。日本（１９９５年→２００５年）より３年も早い。肥大化した高齢人口は医療費のブラックホールだ。２０１８年現在の期待寿命は８２．７歳で、健康寿命は６４．４歳だ。医療・療養需要が急激に増えるしかない構造だ。


【コラム】韓国の５５年生まれ、日本の４７年生まれ（２）