世界高等訓練機市場で米ボーイングの動きが尋常でない。事実上、該当市場で優位を占めていた韓国航空宇宙産業（ＫＡＩ）の高等訓練機Ｔ－５０に対抗する動きだ。ボーイングに押されて米空軍高等訓練機（ＡＰＴ）受注競争で苦杯をなめたＫＡＩは厳しい状況を迎えている。

ボーイングは１２日、フェイスブックを通じて「シンガポールエアショーで自社の高等訓練機Ｔ－７は今後の数十年間、戦闘機のパイロットを養成するうえでいかなる長所があるかを知らせている」と明らかにした。そしてその対象をアジア地域の顧客と説明した。これをめぐり防衛産業業界ではボーイングがＴ－７でアジアをはじめとする高等訓練機市場に本格的に進出する意向を表したという見方が出ている。Ｔ－５０のパイを奪っていく可能性があるということだ。現在開発段階のＴ－７は２０２３年に最初の納品を始め、２０３４年に正常運用能力の検証を終える計画だ。

すでにＴ－７はＴ－５０を一度退けている。２０１８年９月のＡＰＴ事業でＫＡＩ－米ロッキードマーチンのコンソーシアムはボーイング－サーブのコンソーシアムに劣勢で受注に失敗した。ＡＰＴ事業を念頭に置いて２０００年代初期からＴ－５０の開発に入ったＫＡＩとしては痛恨の結果だった。その間、米国での受注競争に向けてアジアなどで実績を積み上げてきただけに衝撃は大きかった。


Ｔ－５０は、２０１１年にインドネシアと１６機の契約をした後、イラクから２４機、フィリピンから１２機、タイから１２機など計６４機を受注した。計２９億３０００万ドルにのぼる規模だ。しかしこれをすべて合わせてもＡＰＴ事業規模（３５１機）とは比較にならない。現在運用中で安定性が検証されたＴ－５０がまだ開発中のＴ－７に劣勢になったという事実も、今後の受注競争の見通しを暗くする要素だ。

Ｔ－５０とＴ－７の悲喜には価格競争力がまず挙げられる。Ｔ－５０の１機あたりの価格は２０００万－２５００万ドル（２３０億－３００億ウォン）という。Ｔ－７の１機あたりの価格は公開されていないが、大規模な生産を前提に最大Ｔ－５０の６０％水準まで価格を下げる可能性があると予想される。実際、計３５１機の高等訓練機と４６機のシミュレーターの米空軍ＡＰＴ受注競争でＫＡＩは１６３億ドルを事業予定価格としたが、ボーイングは９２億ドルで入札した。

Ｔ－７が価格競争力を確保できたのは、機体の製作に３Ｄプリンティング技術の比率を増やしたうえ、既存の部品を最大限に活用したためと分析される。２１世紀軍事研究所のリュ・ソンヨプ専門研究委員は「Ｔ－７の生産ラインが本格的に稼働すれば規模の経済によるコスト削減はさらに容易になるだろう」という見方を示した。

価格を除いた残りの諸元ではＴ－５０は遅れをとらない。Ｔ－５０の最大速度はマッハ１．５であり、マッハ１．０４のＴ－７より優れている。最大離陸重量もＴ－５０は１２．３トンと、Ｔ－７の５．５トンを上回る。しかし訓練機という点を考慮すると、こうした諸元の差には大きな意味がないというのが業界の大半の意見だ。

防衛産業業界はＫＡＩがＴ－５０の派生型機種ＦＡ－５０などで輸出の活路を模索すると予想している。Ｔ－５０は高等訓練だけでなく空対空ミサイル（ＡＩＭ－９）、空対地ミサイル（ＡＧＭ－６５）、誘導爆弾などを搭載でき、実際に軽攻撃機の任務にも活用できる。Ｔ－５０基盤の軽攻撃機ＦＡ－５０はすでに２０１３年に実戦配備されている。業界関係者は「高等訓練機と軽攻撃機を完全に分離して運用しにくいアフリカや東南アジア地域ではＴ－５０の需要は依然として存在するはず」と話した。