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<CES2020開幕>韓国390社が参加…サムスン「韓国の技術力に驚くはず」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

CESユーレカパークの韓国館の様子。

米ネバタ砂漠の真ん中のラスベガスに世界最先端企業の最高経営者が集まる。7日(現地時間)に開幕する地上最大の家電見本市「CES2020」を参観するためだ。

ここでは家電・通信・自動車・バイオ・航空など業種間の境界も崩れる。CESに集まる観覧客は未来の世の中を変えて市場をリードする次世代の革新を追って動く。CESを主催する全米民生技術協会(CTA)は「今年は参加企業が161カ国の約4500社、予想観覧客は18万人」と明らかにした。このうち企業代表や創業者が約2万人、Cレベル役員が約1万人という。今年のCESに韓国は米国(1933社)、中国(1368社)に次いで3番目に多い企業が参加する。韓国情報通信技術産業協会は6日、「CES2020に国内企業390社が参加する」と明らかにした。1992年以降参加していなかったアップルも28年ぶりに展示館を設置する。

「新しい革新と顧客のためCESに戻る」。今年CESで空飛ぶフライングタクシーを公開するBell Nexusのスコット・ ドレナン副社長の言葉だ。国内外の企業が砂漠に向かう理由は、ドレナン副社長の言葉のように「CESで次世代革新の答えを探すため」だ。


CESはグーグル、フェイスブック、アマゾンなど第4次産業の革新を主導する米国企業が牽引している。ICTを越えて自動車・航空・バイオなど産業の融合を主導し、最先端技術と未来の革新の場に浮上した。今年2月にスペイン・バルセロナで開催されるMWC(モバイル ワールド コングレス)や9月の独ベルリンのIFA(国際家電博覧会)を圧倒する理由だ。今回のCESで開幕演説をするサムスン電子のキム・ヒョンソク消費者家電(CE)部門社長は「CES2020は今後10年間にどのような未来が展開されるかを見せる場になるだろう」とし「近づく未来を描いてみるのにCESほど適切な機会はない」と断言した。

実際、CESはその間「何か新しいもの」を求める大衆の欲望を満たしてきた。企業もCESに合わせて新しい技術と新製品を発表し、世の中を驚かせてきた。1970年のビデオカセット録画機(VCR)、81年のコンパクトディスク(CD)、98年の高画質(HD)テレビ、2008年のOLED(有機発光ダイオード) テレビ、2011年のスマートテレビ、2012年のスマートウォッチ、2019年のローラブルテレビなどがすべてCESで最初に登場した。

CESでは国・業種の境界を崩した技術競争と昨日の敵が同志となる合従連衡が繰り広げられる。8Kテレビをリードするサムスン電子とLGエレクトロニクスは中国のTCL・ハイセンス・長虹、日本のソニー・シャープなどの激しい挑戦を受ける。AI基盤の音声認識技術で競争したアマゾン(アレクサ)、グーグル(アシスタント)、アップル(シリ)の3社は今年CESで連合軍を形成する。音声認識とモノのインターネット(IoT)分野の標準技術を先に獲得するためだ。

サムスン電子やLGユープラスもそれぞれアマゾンやグーグルとAI連合戦線を組む。今回のCES2020が終われば企業間の敵・同志も変わるかもしれない。

CES2020の注目すべきキーワードはAI(人工知能)、5G(世代)通信、AR(拡張現実)・VR(バーチャルリアリティ)、ロボット、フォルダブルフォン、スマートホーム、スマートモビリティー、8Kテレビなどが挙げられる。CESで大衆の関心を集めれば、未来の市場をつかむ機会を得る。開幕に先立って現地に到着したキム・ヒョンソク社長は「今回のCESで韓国企業の技術力に改めて驚くはず」とし「韓国企業の活躍に注目してほしい」と自信を表した。

サムスン電子は参加企業のうち最も広い展示館(3368平方メートル、1021坪)を準備した。新しいAI技術を適用して枠(ベゼル)がないQLED 8Kテレビ、次世代ディスプレーと呼ばれるマイクロLEDテレビなどを出す。また、昨年のCESで初めて公開したAIロボットプラットホーム「サムスンボット」を拡大した新しいコンセプトのロボットを公開する。野心を持って準備した「人造人間」プロジェクト「NEON」も姿を現す。

LGエレクトロニクスは「より良い生活のための革新」というスローガンを掲げた。AI基盤のLG ThinQを適用した家電と8Kテレビ、生活ロボットなどを展示する。また、天井から下に広がる新しい形態のロールダウン(roll-down)OLEDテレビを出す。SKの場合、SKテレコムとSKハイニックス、SKイノベーションが共同ブースで5G基盤の最新技術を紹介する。特にSKテレコムがサムスン電子と共同開発した世界初の「5G-8Kテレビ」が注目されている。

CESは自動車とICTの融合、未来のモビリティーに重心を移したという評価が多い。今年のCESの話題は過去10年間の電気自動車、自動運転車を越え、個人用自律航空機(PAV=Personal Air Vehicle)に広がった。

現代自動車グループは鄭義宣(チョン・ウィソン)首席副会長がPAVモビリティーのビジョンを初めて公開する。空飛ぶ車(フライングカー)や無人自動走行技術など都心航空モビリティー(UAM)戦略で勝負する。



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