米ネバタ砂漠の真ん中のラスベガスに世界最先端企業の最高経営者が集まる。７日（現地時間）に開幕する地上最大の家電見本市「ＣＥＳ２０２０」を参観するためだ。

ここでは家電・通信・自動車・バイオ・航空など業種間の境界も崩れる。ＣＥＳに集まる観覧客は未来の世の中を変えて市場をリードする次世代の革新を追って動く。ＣＥＳを主催する全米民生技術協会（ＣＴＡ）は「今年は参加企業が１６１カ国の約４５００社、予想観覧客は１８万人」と明らかにした。このうち企業代表や創業者が約２万人、Ｃレベル役員が約１万人という。今年のＣＥＳに韓国は米国（１９３３社）、中国（１３６８社）に次いで３番目に多い企業が参加する。韓国情報通信技術産業協会は６日、「ＣＥＳ２０２０に国内企業３９０社が参加する」と明らかにした。１９９２年以降参加していなかったアップルも２８年ぶりに展示館を設置する。

「新しい革新と顧客のためＣＥＳに戻る」。今年ＣＥＳで空飛ぶフライングタクシーを公開するＢｅｌｌ　Ｎｅｘｕｓのスコット・ ドレナン副社長の言葉だ。国内外の企業が砂漠に向かう理由は、ドレナン副社長の言葉のように「ＣＥＳで次世代革新の答えを探すため」だ。


ＣＥＳはグーグル、フェイスブック、アマゾンなど第４次産業の革新を主導する米国企業が牽引している。ＩＣＴを越えて自動車・航空・バイオなど産業の融合を主導し、最先端技術と未来の革新の場に浮上した。今年２月にスペイン・バルセロナで開催されるＭＷＣ（モバイル ワールド コングレス）や９月の独ベルリンのＩＦＡ（国際家電博覧会）を圧倒する理由だ。今回のＣＥＳで開幕演説をするサムスン電子のキム・ヒョンソク消費者家電（ＣＥ）部門社長は「ＣＥＳ２０２０は今後１０年間にどのような未来が展開されるかを見せる場になるだろう」とし「近づく未来を描いてみるのにＣＥＳほど適切な機会はない」と断言した。

実際、ＣＥＳはその間「何か新しいもの」を求める大衆の欲望を満たしてきた。企業もＣＥＳに合わせて新しい技術と新製品を発表し、世の中を驚かせてきた。１９７０年のビデオカセット録画機（ＶＣＲ）、８１年のコンパクトディスク（ＣＤ）、９８年の高画質（ＨＤ）テレビ、２００８年のＯＬＥＤ（有機発光ダイオード） テレビ、２０１１年のスマートテレビ、２０１２年のスマートウォッチ、２０１９年のローラブルテレビなどがすべてＣＥＳで最初に登場した。

ＣＥＳでは国・業種の境界を崩した技術競争と昨日の敵が同志となる合従連衡が繰り広げられる。８Ｋテレビをリードするサムスン電子とＬＧエレクトロニクスは中国のＴＣＬ・ハイセンス・長虹、日本のソニー・シャープなどの激しい挑戦を受ける。ＡＩ基盤の音声認識技術で競争したアマゾン（アレクサ）、グーグル（アシスタント）、アップル（シリ）の３社は今年ＣＥＳで連合軍を形成する。音声認識とモノのインターネット（ＩｏＴ）分野の標準技術を先に獲得するためだ。

サムスン電子やＬＧユープラスもそれぞれアマゾンやグーグルとＡＩ連合戦線を組む。今回のＣＥＳ２０２０が終われば企業間の敵・同志も変わるかもしれない。

ＣＥＳ２０２０の注目すべきキーワードはＡＩ（人工知能）、５Ｇ（世代）通信、ＡＲ（拡張現実）・ＶＲ（バーチャルリアリティ）、ロボット、フォルダブルフォン、スマートホーム、スマートモビリティー、８Ｋテレビなどが挙げられる。ＣＥＳで大衆の関心を集めれば、未来の市場をつかむ機会を得る。開幕に先立って現地に到着したキム・ヒョンソク社長は「今回のＣＥＳで韓国企業の技術力に改めて驚くはず」とし「韓国企業の活躍に注目してほしい」と自信を表した。

サムスン電子は参加企業のうち最も広い展示館（３３６８平方メートル、１０２１坪）を準備した。新しいＡＩ技術を適用して枠（ベゼル）がないＱＬＥＤ　８Ｋテレビ、次世代ディスプレーと呼ばれるマイクロＬＥＤテレビなどを出す。また、昨年のＣＥＳで初めて公開したＡＩロボットプラットホーム「サムスンボット」を拡大した新しいコンセプトのロボットを公開する。野心を持って準備した「人造人間」プロジェクト「ＮＥＯＮ」も姿を現す。

ＬＧエレクトロニクスは「より良い生活のための革新」というスローガンを掲げた。ＡＩ基盤のＬＧ　ＴｈｉｎＱを適用した家電と８Ｋテレビ、生活ロボットなどを展示する。また、天井から下に広がる新しい形態のロールダウン（ｒｏｌｌ－ｄｏｗｎ）ＯＬＥＤテレビを出す。ＳＫの場合、ＳＫテレコムとＳＫハイニックス、ＳＫイノベーションが共同ブースで５Ｇ基盤の最新技術を紹介する。特にＳＫテレコムがサムスン電子と共同開発した世界初の「５Ｇ－８Ｋテレビ」が注目されている。

ＣＥＳは自動車とＩＣＴの融合、未来のモビリティーに重心を移したという評価が多い。今年のＣＥＳの話題は過去１０年間の電気自動車、自動運転車を越え、個人用自律航空機（ＰＡＶ＝Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ａｉｒ　Ｖｅｈｉｃｌｅ）に広がった。

現代自動車グループは鄭義宣（チョン・ウィソン）首席副会長がＰＡＶモビリティーのビジョンを初めて公開する。空飛ぶ車（フライングカー）や無人自動走行技術など都心航空モビリティー（ＵＡＭ）戦略で勝負する。