米国のイラン軍要人暗殺に触発された中東の戦雲が通常でない。ドナルド・トランプ米大統領は３日、イラン軍部の実力者、ガーセム・ソレイマニ司令官をドローンで殺害した。戦争英雄で称賛されてきた彼が死ぬとイランのハサン・ロウハ二大統領はもちろん、最高指導者であるアヤトラ・アリ・ハメネイ氏まで出て復しゅうを誓っている。トランプ大統領は米国が攻撃を受ける場合、イラン内５２個の主な目標物を攻撃すると応酬した。ますます緊張が高まる一触即発の危機にほかならない。

すでに取り返しのつかないことだが、トランプ氏はソレイマニ氏殺害という劇薬処方を慎重に使うのが正しかった。トランプ氏の前任者であるジョージ・Ｗ・ブッシュ元大統領とバラク・オバマ前大統領もこのカードを使うことができた。だが、イランの報復を憂慮して残しておいたオプションだった。イランの攻撃と軍事的脅威がとうてい放っておくことのできない状況だったら分かるが、少数の人命被害が全部である状況で一流国家の軍部実力者を暗殺したのは行き過ぎた対応という批判を浴びる可能性があった。

軍事力で米国の相手にならないイランが全面戦争を起こす可能性は希薄だ。それでもイランが黙っていると保障することも難しい。イラクなど同じシーア派国家を利用して米国に対する攻撃を踏み切る可能性が小さくない。確かなのは中東、さらには全世界がソレイマニ氏暗殺でさらに危険になっているという事実だ。そのため、トランプ行政府は高まりつつある米－イラン間葛藤をあおる代わりに危機を収めるために努力すべきだ。


今回の中東発危機によって韓国にも尻に火がついた。中東の不安で直ちに原油価格が上昇する可能性が大きい。実際に、今月３日（現地時間）、ロンドン先物取り引き所の３月物ブレンド油は４．１７％も上昇した１バレル当たり６９．１６ドル（約７５００円）で取り引きされた。特に、イランは米国との葛藤が拡大すれば世界原油の主な輸送路であるホルムズ海峡を封鎖する可能性もある。この場合、原油価格が急騰する公算が大きい。

米－イラン間紛争で最も危険になる地域がホルムズ海峡だ。あの地域は韓国政府が米国の要請により清海（チョンヘ）部隊の派兵を検討しているところだ。もし清海部隊をこの地域に送れば対イラン関係が悪化するのはもちろん、米－イラン間戦争に巻き込まれるかもしれない。イランは韓国の敵対国ではないだけでなく、７０、８０年代中東ブームの出発点になった国だ。経済制裁が緩和すれば巨大な市場になる約束の土地だ。そのため、将兵の安全などを考慮してホルムズ派兵もさらに慎重に判断しなければならない。日本がイランとの関係を考慮してホルムズ海峡でないオマーンおよびアデン湾付近の公海に海上自衛隊を送ることにした事実を参考にする必要がある。

今回の事態が韓半島（朝鮮半島）問題に及ぼす波及効果も綿密に判断して対応してほしい。一部では金正恩（キム・ジョンウン）北朝鮮国務委員長が大きく萎縮して勝手に動くことができないだろうという予想が出ている。反面、米国の関心がイランに集まる隙間に付け込んで北朝鮮が挑発するだろうという見方もある。今としてはどちらも可能性が高いと占いにくい状況だ。いかなる形の挑発でも韓半島状況に得になるものがないという事実は明らかだ。一歩間違えればトランプ行政府は「鼻血作戦」のような軍事的対応カードを切るかもしれない。韓国政府は北朝鮮が現実を間違って判断しないように様々な方法とルートを通じて取り返しのつかない不幸な事態だけは徹底的に防ぐ必要がある。