２０１９年、韓国における海外旅行市場でベトナムの反対語は日本だった。今年、韓国人４００万人以上が訪問したベトナムの反対側には「旅行に行けば非難される国」日本があった。日本を冷遇した過去６カ月は私たちに何を残したのだろうか。

日本の人気が地に落ちたことは、よく知られているように旅行市場の外部変数から始まった。６カ月ぶりに韓日関係が和解ムードに転じる雰囲気だが、悪化するだけ悪化した感情を考えれば、今のような状況が好転するのかなかなか自信を持って言いにくい。

いわゆる「ボイコットジャパン」は７月に始まり、８月に本格化した。８月に日本を訪れた韓国人が２０１８年同月より４８％減となった後も、９月５８％、１０月６５％、１１月６５％と減少傾向は続いた。昨年７～１１月、訪日韓国人は合計２２３万３０６９人だったが、今年同じ期間の訪日韓国人は９１万１２３０人にとどまった。前年対比４０．８％。むしろ回復不可能なほど落ちた「暴亡」水準だ。


昨年７５３万人を記録した訪日韓国人数は今年５５０万人を若干上回る水準にとどまるものとみられる。いくら騒々しくても、日本は依然として韓国人が最も多く訪れる国だ。２位の中国は５００万人に及ばないと言われている（中国政府は外国人訪問客統計を発表していない）。

下半期ボイコットジャパンの風が強く吹いても、依然として訪日韓国人が多い理由は観光以外の目的で日本を訪問する人口が多いためだ。そのため東京・大阪のような大都市は減少幅が少ないほうだ。直撃を受けた地域は観光業への依存度が高い都市、特に韓国と近い中小都市だ。

日本政府統計（２０１７）によると、韓国人訪問客の比率が５０％を越える日本の空港は合計８カ所だ。このうちで６つの空港（北九州、大分、長崎、熊本、福岡、佐賀）は九州にあり、残りの２つの空港（山口宇部、米子）も本州西南側に集まっている。

ボイコットジャパンで日本で最も大きな被害を受けた地域は釜山（プサン）から船に乗って入る対馬だ。対馬観光客の９０％以上が韓国人だったが、８月以降、韓国人訪問客が９０％以上減少したことが分かった。対馬南側の港・厳原に向かう航路はこのことがきっかけで途切れてしまった。ホテル・バス・ゴルフ場など対馬の観光企業の大部分が倒産危機に陥っているという。ついに日本政府は今月初め、対馬観光対策を発表した。

九州は航空便が大幅に減った。大分・熊本・佐賀のような九州の中小都市は韓国格安航空会社が就航を中断した。チェジュ航空広報チームのキム・テヨン課長は「６月末に週４０８回に達していた日本運航便が１２月末現在、週２５４回に減った」と話した。沖縄も事情は良くない。沖縄観光庁韓国事務所のキム・ユンジュ課長は「冬になれば沖縄観光市場を韓国人が占めていたのに、今年の冬は８０％減った」と話した。

問題は「ボイコットジャパン」で被害を受けた韓国内の旅行業界だ。日本旅行市場の３０～４０％は韓国企業の役割だからだ。大型パッケージ旅行会社は日本商品販売比率が昨年より８０～９０％減ったため、日本チームの規模を半分以下に縮小した。最近吹き荒れている業界の不況まで重なり、構造調整を断行した旅行会社も多い。

大型旅行会社はまだ状況は良いほうだ。欧州・ベトナム・台湾など他の市場を攻略したためだ。反面、日本専門の小型旅行会社は開店休業状態から抜け出せずにいる。旅行会社ＡＮＴのパク・サンチョル代表は「日本市場が半分近く暴落した２０１１年東日本大震災の時よりも大変」と話した。ナインジェイのソン・ウンジュ代表は韓国社会の視線のほうを負担に感じている。

「下半期の売り上げ？　上半期の５％だ。事業としてみれば終わったも同然だ。それでもどこかに行って大変だと訴えることができない。私たちのような境遇の小型旅行会社が１００カ所は超える」

日本政府観光局（ＪＮＴＯ）韓国事務所のチョン・ヨンボム所長は「今年の冬、韓国人の訪問推移によって２０２０年に航空便がどれくらい回復するのかが決まる」としながら「日本で観光業に従事する韓国人も多いこともあり、早期に状況が好転するように願う」と話した。