日系スポーツ用品メーカーのデサントが韓国での売り上げ急減で深刻な収益低下が予想されている。デサントは６日、既存の予想値を下方修正した来年３月期連結業績予想を明らかにした。これによると売り上げ予想は既存の１４４０億円から９．２％少ない１３０８億円、純利益は５３億円から８６．８％少ない７億円にそれぞれ下方修正した。

従来予想値ではむしろ前年より売り上げが１．１％、純利益が３４．４％増える見通しだった。７月から韓国で起きている「日本製品不買運動」がこうした不振の背景とみられる。

デサントは日本ブランドでは珍しく韓国市場への依存度が非常に高い。売り上げ全体のうち韓国の割合が半分ほどを占める。デサントの小関秀一社長は６日に大阪市内で記者会見し、「韓国の収益減が全体の数字に大きな影響を与えた。年内は同様の傾向が続くと考えている」と話した。


予想値を再び修正する可能性もある。産経新聞は「９月中間連結決算は、売上高が前年同期比１．３％減の６５９億円、最終利益が３．５％減の２２億円。韓国の現地法人の決算期が１２月のため、デサントの中間決算には不買運動の影響は反映していない」と伝えた。

韓国での収益悪化はデサントの今後にも大きな影響を及ぼすものとみられる。筆頭株主である伊藤忠商事は韓国事業への依存度を批判し中国など他の市場開拓を主張して紛争の末に経営権を掌握した。現社長である小関氏も伊藤忠出身だ。これと関連し産経新聞は、新体制発足後に日本、韓国と並んで第３の収益源に掲げた中国事業が成長もする前に懸念が現実化したと報道した。