現代自動車グループの鄭義宣（チョン・ウィソン）首席副会長が２２日、タウンホールミーティングで「未来の現代車グループ事業の２０％はロボティクスになるだろう」と述べたことを受け、現代車グループのロボット事業に関心が向けられている。

現代車グループが最近投資したロボット会社は米ボストンの「リアルタイム・ロボティックス」だ。デューク大出身のエンジニアが創業したロボットスタートアップで、自動運転車の核心技術を開発中だ。現代車グループは１６日（現地時間）、リアルタイム・ロボティックスの「シリーズＡ投資」（商業化前の技術投資）に参加した。１１７０万ドル（約１３億円）規模の今回の投資には、現代車グループのほか、日本の三菱電機、オムロンベンチャーなどが参加した。

リアルタイム・ロボティックスは２０１６年にデューク大で始まった「ロボットモーションプランニング」プロジェクトを基盤に創業したスタートアップ。一般ロボットは人を傷つけるほど強い力を持ち、人が近寄れば停止したり速度を落とさなければならなかったが、リアルタイム・ロボティックスは人と共に作業ができるよう速度と力を制御して回避するセンサーがある。人がする作業の補助の役割にすぎなかった協同ロボットの限界を越えるという意味だ。


リアルタイム・ロボティックスはこれを「超高速動作計画樹立」プロセスと呼ぶが、自動運転技術でも飛躍的な発展を可能にする。現在の自動運転技術の最も大きな障害は人の突発行動だ。信号を違反する自動車、自動車専用道路に入ってくる自転車やキックボード、歩行者の飛び出し・横断を認知して避けるのが難しいからだ。

「超高速動作計画樹立」プロセスを利用すれば、ミリ秒（１０００分の１秒）単位で数千種類の突発状況を認知して判断し、的確な動作命令を出すことができるというのが、リアルタイム・ロボティックスの主張だ。人の突発行動を予測して危険を回避できるということだ。

ハイ投資証券のコ・テボン・リサーチセンター長は「今まで人の介入が必要ない自動運転が可能になるには５Ｇ超高速通信網に常に連結しなければいけないという限界があったが、リアルタイム・ロボティックスの技術が商用化すればエンベデッド（内蔵）プロセスを通じて通信網が切れてもリアルタイムで動作命令を出すことができる」と話した。

ロボット技術はモビリティー産業全般に広がる見通しだ。米国自動車企業フォードは「ラストマイルデリバリー（最終配送段階）」のためロボット専門会社「アジリティー・ロボティクス」と共に二足歩行ロボットを開発している。階段を上ることができる着用型ロボットやドローンもモビリティー産業に活発に適用されると予想される。