１９６４年東京オリンピック（五輪）を２カ月余りを残し、日本警視庁に一通の手紙が届く。「私は東京オリンピックの開催を妨害する。数日以内にそれが可能だということを証明する。要求は後日また連絡する」。立て続けに都内各地で爆発事件が発生し、メインスタジアムの爆発を計画した犯人はこれをやめてほしいなら８０００万円を出せと要求する。奥田英朗の小説『オリンピックの身代金』の内容だ。

オリンピックを人質にして国を脅迫するこの小説の内容が突然頭に思い浮かんだのは、最近頻繁に登場する南北五輪共同開催推進に関するニュースのためだ。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は今月１８日、駐韓外交団招待レセプションで２０３２年ソウル・平壌（ピョンヤン）五輪に対する関心と支持を呼びかけた。先月もトーマス・バッハ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員長に会って共同誘致推進意思を明らかにした。

オリンピックは高価なイベントだ。各種施設を整備するに多くの費用がかかる。昨年ソウル市が提出した「２０３２年ソウル・平壌夏季五輪共同開催誘致同意案」によると、開会式と閉会式、競技場の補修、競技運営など純粋運営予算だけで３４億ドル（約３７００億円ウォン）が必要だとの推算が出された。道路や鉄道など社会間接資本（ＳＯＣ）投資費用は省いた金額だ。北朝鮮の劣悪なインフラ状況を勘案すれば天文学的費用が予想される。その上、大会が終わった後の各種施設は「白い象」（収益性はなく使い道のない投資）になる可能性が高い。


単純費用や大会以降の損失を計算に入れなくても、耐えなければならないさらに大きな問題は北朝鮮の変心という不確実性だ。観衆や中継放送、取材陣もない「３無」の中で行われたサッカー代表チームの平壌遠征競技はこのような憂慮が杞憂ではないことを見せた。韓半島（朝鮮半島）平和増進という名分の中に予測不可能なオリンピックの身代金まで払わなければならないのか、国民の疲れは眼中にないのか。

ハ・ヒョンオク／金融チーム長