江原道三陟市（カンウォンド・サムチョクシ）にある（株）サムピョセメントのシム・ヨンソク部長の言葉だ。先月３０日、工場で会ったシム部長が言及した原料は「日本産石炭がら」だ。火力発電所で電気を作るために石炭を燃焼させて残った石炭がらは１９９０年代以降セメント原料として使われている。セメントは主原料である石灰石や粘土などを一緒に燃焼させて作るが、鉱山開発が制限されたことで粘土と成分がよく似ている石炭がらを代替材として使うようになった。


３０年以上使われきたその石炭がらが最近「ゴミ論争」に巻き込まれたのは、日本産石炭がらの存在が遅まき知らされたことを受けてだ。日本の火力発電所から出た石炭がらのうち約１０％の１２８万余トン（昨年基準）が韓国でセメント原料として使われている。ホワイトリスト論争など、最近の韓日貿易葛藤で日本産石炭がらに対する関心が高まった。日本産石炭がらの輸入制限が青瓦台国民請願に掲載された。１０万人余りが参加して回答要件（３０万人以上）は満たせなかったものの、日本産不買運動の渦中に「なぜ日本のゴミまで持ってくるのか」という公憤が広がった。



【コラム】日本産石炭がら、ゴミなのかセメント産業資源なのか（２）