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【コラム】日本の衛星・空母・潜水艦戦力、韓国との格差拡大へ(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

日本の潜水艦そうりゅう [海上自衛隊]

◆世界最上級の日本潜水艦

約2万トン級のいずも型空母「かが」とともに、米国製垂直離着陸戦闘爆撃機F-35Bを40機を導入することにした。日本は近い将来、少なくとも3隻の空母を保有する見込みだ。突然、韓国への半導体核心素材輸出を規制し、韓国経済の首を絞めるように空母を前に出し、独島(ドクト、日本名・竹島)問題で圧力を加える可能性もある。韓国は2020年に空母設計に着手する計画であり、この分野も数十年の時間をかけてこそ追いつくことができる状況だ。韓国は空母の運用経験がないが、日本は第2次世界大戦当時に11隻の空母を運用した経験がある。

日本は潜水艦16隻体制を維持してきたが、2021年までに22隻体制に増やす。潜水艦16隻体制は、終戦後に米国が日本の軍事力を解体する一方で潜水艦武装だけは強要したことで実現した。米国は冷戦当時、旧ソ連の軍艦がウラジオストクから太平洋に進出するのを防ぐための軍事戦略の一部を日本に任せた。これを受け、日本は宗谷海峡・津軽海峡・大韓海峡(対馬海峡)の3つの海峡を封鎖する任務を遂行してきた。

毎年1隻を退役させ、三菱造船所と川崎造船所で交代で1隻ずつ建造する。毎年新技術を取り入れて騒音が最も少ないそうりゅう型潜水艦で武装し、最新エンジンで15日以上も水中作戦が可能だ。日本潜水艦は水深500メートルの海底まで降下できる。溶接技術が優れていなければ水圧に耐えることができないが、レーザー溶接技術で日本は世界最高レベルだ。

中国の潜水艦が東シナ海と南シナ海に抜ける2カ所の水路を監視するために常時8隻の潜水艦を水中に隠しておく必要があり、全体的に22隻体制に変化することになったのだ。22隻体制といっても毎年1隻ずつ退役する潜水艦を廃棄せず演習艦として保存しているため、実戦に投入できる潜水艦を28-30隻保有しているといえる。

日本のそうりゅう型潜水艦はディーゼルエンジンからリチウムイオン電池動力に変換される時期に入った。この場合、原子力発電機がなくても1カ月間ほど潜水を継続できる。この潜水艦は表面を音響ステルスタイルで覆い、方向舵もほかの国の十字型とは違ってX型で、スクリュー近くに渦流ができず騒音が小さいため、無敵の潜水艦と評価されている。

◆独島死守のため空母保有は必須

日本の「軍事崛起」に韓国はどう対応すべきか。韓国は国力の面で中国と日本の軍備競争に飛び込んではいけない。しかし中国に続いて日本も空母を保有することになれば、3面の海、特に独島を死守するためにもやむを得ず空母の保有は必然の選択となる。韓国領土の独島を自国の領土だと妄言を吐く日本の空母が独島沖に布陣する日が来れば、韓国も空母で対抗するしかない。

韓国も来年から空母設計に着手する予定だ。空母の保有は空母1隻で終わるのではない。海底には潜水艦、海上にはイージス艦、空中にはF35戦闘機編隊、宇宙には偵察衛星と独自のGPS人工衛星体制を整えてこそ空母打撃群が形成されるだけに、十分な装備を備える必要がある。そして独自のGPSは平和的利用と軍事的利用にも活用できるため早期保有に向けて急がなければいけない。日本の無人トラクターはGPSを利用し、正確度の誤差は6センチにしかならない。それほどGPSシステムの構築は重要だ。

2つ目、韓米同盟が強固でなければいけない。中国はもちろん、日本の軍事力が韓国が対敵できる範疇から抜けてさらに強大になっているため、韓国は米国を最後までつかんでおく必要がある。米国は日本の軍事同盟だが、太平洋戦争で命をかけて戦った敵であるため、日米同盟を通じて日本を牽制する目的もあり、米国の日本牽制は韓国にもプラスとなる。

第2次世界大戦が終わってから74年が経過し、北東アジアの安保地形が大きく変わっている。最小限の防御力は備えるものの韓米同盟という外交策略を通じて子孫が安全に暮らし、誰も狙うことができない強い大韓民国を築いていく必要がある。

【コラム】日本の衛星・空母・潜水艦戦力、韓国との格差拡大へ(1)

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