サムスンが忠南牙山湯井（チュンナム・アサン・タンジョン）に１３兆ウォン（約１兆１１７２億円）を投資する。今回の投資を通じて牙山湯井液晶表示装置（ＬＣＤ）生産ラインを自発光量子ドット発光ダイオード（ＱＬＥＤ）ラインに交代する計画だ。サウジアラビアなどを訪問して現場経営に乗り出している李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長は早ければ来月中旬にこのような内容を発表する予定だ。サムスンディスプレイが牙山湯井に１３兆ウォンを投資する場合、雇用創出効果は５万人以上に達するものと予想される。李副会長は先月２６日、湯井サムスンディスプレイ事業場を訪れて「新技術開発に拍車をかけて到来する新しい未来をリードすべきだ」として「次世代ディスプレイ」への投資拡大を予告したことがある。

当時、李副会長は「今ＬＣＤが厳しいからと言って大型ディスプレイをあきらめてはいけない」として先制的な投資を通じて中国企業などの追い上げをかわしたいという意志を明らかにした。サムスン電子関係者は「李在鎔副会長の現場経営への歩みは今後も続くだろう」と話した。

今回の投資が支障なく進められる場合、サムスンディスプレイは中国企業と激しく競合中であるＬＣＤからＱＬＥＤにさらに早く転換するものと見られる。また、世界のディスプレー市場の主力もＬＣＤからサムスンのＱＬＥＤとＬＧの有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）に変貌するものと見られる。


すでにサムスン電子はＱＬＥＤテレビ市場を主導している。サムスンによると、２０１７年発売したＱＬＥＤテレビが毎年急激な成長の勢いを見せ、今年末には年間５００万台突破が有力視されるものと推算されている。ＬＧディスプレイはテレビ向け大型ＯＬＥＤの世界市場を席巻している。

今回の投資は目の前に追い上げてきた中国ディスプレイ企業をかわすためのものと見られる。当面は中国企業が次世代ディスプレー市場で韓国企業を脅かす水準ではないが、３年以降は韓国の優位を保証することが難しいという分析が多い。中国政府の支援が莫大であるためだ。このような理由で市場ではサムスンが次期ディスプレイにおいてＱＬＥＤを先取りして大規模の投資に出るだろうという話が今年初めから聞こえていた。最近、サムスンディスプレイが牙山湯井ＬＣＤの一部ラインを撤去しながらそこにＱＬＥＤ生産設備を投入する可能性があるという予測が力を得た。

ＱＬＥＤディスプレイはＬＣＤと類似した原理で駆動される。だが、ＬＣＤとは違って光を量子ドット（ナノメートルの大きさの半導体粒子）のフィルムに通過させて色の純度を高める。ＯＬＥＤの場合、自体で発光する素材を通じて光を出す。このような技術的難易度のために中国企業がＱＬＥＤや有機ＥＬディスプレー市場への参入に困難を強いられているという評価が多い。

韓国ディスプレイ業界は過去数年間、中国発ＬＣＤの低価格物量攻勢の対応に時機を失して前例のない困難を経験している。サムスンディスプレイは随時希望退職を実施し、ＬＧディスプレイは高強度の人材構造調整に突入する予定だ。

韓国企業を抜いてＬＣＤ市場で世界１位を占めたＢＯＥを含む中国企業は次々と１０．５世代ＬＣＤ工場の稼動を増やしている。一方、韓国企業の主力生産ラインは８．５世代なので収益性が落ちる。