韓国が韓米同盟を維持しながら中国とも同盟を結ぶというのは童話の中のような話に聞こえる。しかし中国の習近平主席が諮問する現実主義学派群の代表的人物、閻学通・精華大国際関係学院長は２０１３年に出した著書『歴史の慣性』（韓国語版は『世界史不変の法則』）で韓中同盟論を初めて主張した。２０１２年に閻学通氏が書記長を務める世界平和フォーラム第１回大会を開いた際、当時副主席だった習近平主席が出席したのは偶然でない。

閻氏は韓半島（朝鮮半島）の王朝が中国の２つの王朝と同時に同盟を結ぶ両端外交をした前例があると主張した。私は当時、閻氏にメールで韓半島王朝の両端外交の前例を挙げてほしい追及した。閻氏は高麗が遼・北宋と同盟を結び、その後は朝鮮が後金・明と同盟関係を結んだという返答を送ってきた。高麗と遼・北宋、朝鮮と後金・明の関係を現代的な意味の同盟関係、すなわち両端外交と言えるかどうかは学者間の、特に韓中学者間の学術的論争テーマだ。閻氏は２０２３年になれば超強大国の米国を中心にした一超多極体制が解体され、米国と中国の両国による両極体制に変わると予想している。閻氏は両体制間の競争の勝敗はどちらが同盟国を多く確保するかによって決まると予想している。ところが米国は４２の同盟国を持つが、中国の実質的な同盟国は北朝鮮程度だ。

◆「韓国、米国との同盟から離脱可能」


しかし閻氏は、１９９０年のソ連崩壊後、同盟国の数が覇権を左右する世界で、海洋勢力が大陸勢力に対して圧倒的に優位に立った世界（荷物）を抱え込んだ事実を看過している。ユーラシアの心臓部を支配する勢力が世界を支配するという地政学の父ハルフォード・マッキンダーの時代が、沿岸部に片足をかけて大洋を支配する国が世界を支配するというニコラス・スパイクマン・エール大教授の理論に談論の上位を譲った。中国が国力を注いで空母建造など海軍力の強化にオールインするのもこうした理由からだ。２０２３年までの残り４年間で中国の海軍力は米国の海軍力の足元にも及ばない。閻氏は韓国が両端外交を決断する時期を１０年またはそれ以上遅らせる必要があるかもしれない。

しかし最近の韓日葛藤が中国に好材料を提供している事実は意味深長だ。米国の代表的な保守的シンクタンク戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）のマイケル・グリーン氏は米国議会傘下の米中経済安保検討委員会（ＵＮ－Ｃｈｉｎａ　ＥＣＲＳ）に出席し、「中国は韓国が米国との同盟から離脱する可能性があるとみて、これを一つの機会にしようとしている」と述べたと、ボイス・オブ・アメリカ（ＶＯＡ）放送が報じた。

ＶＯＡによると、グリーン氏はこのようにも語った。「韓国は米国の同盟国のうちインド太平洋戦略に最も消極的な国であり、中国はその間、韓米関係を仲違いさせてきた。…韓国は米国の他の同盟国とは違ってインド太平洋戦略への参加を明確にしていない。韓日間の状況を考慮すると、これは深刻な問題だ。韓日関係が悪化した中で韓米関係にまで隙間が生じてはいけない」。

グリーン氏はトランプ大統領が軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）破棄にまで至った韓日問題を傍観して事態をここまで深刻にしたと批判する。中国の力のためではなく米国の韓日米安保連携体制管理の失敗で、習近平主席の現実主義策士の期待通りに韓国が中国と同盟を結ぶ状況にまで進めば、アジアの歴史の大きな方向が変わる。グリーン氏は８月３０日付の中央日報への寄稿で、米国が韓国のＧＳＯＭＩＡ破棄と日本の対韓国ホワイト国除外を防ぐために次の３つの措置を取ることもできたが傍観したと指摘する。

１つ目、日本政府関係者は数週間にわたり韓国に対する輸出規制を強化する意向を示唆したが、米国は反対や懸念を明確に示さなかった。２つ目、米国情報機関が韓国と日本のパートナーを招請して韓米日同盟の重要性を力説したが、米国は機会を逃してＧＳＯＭＩＡは破棄された。３つ目、議会の上下院議員で構成された超党派的な使節団を韓国と日本に派遣することもできたが、トランプ大統領はそうしなかった。



【コラム】トランプ大統領は韓国を捨てて北朝鮮と同盟を結ぶのか（２）