韓日葛藤の状況下で触発された韓国のインターネットユーザーの日本商品不買運動は自発的な参加が中心になって行われたという分析結果が出た。ビッグデータ専門の韓国企業「タパクロス」の分析によると、韓国ネットユーザーは自ら日本ブランドや商品などを検索し、不買運動を続けたことが分かった。

タパクロスは、日本政府が韓国の輸出規制強化やホワイト国リスト除外を発表した７月１日から８月１５日までツイッター・ブログ・インスタグラムなどの主要ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）と各種コミュニティに掲載された「日本不買運動」に関する談話１３４万２０９４件を分析した。

その結果、ＳＮＳ上で不買対象となる日本企業および代替品目のリストが急速に広まったという。特にユニクロ日本本社役員の韓国不買運動の軽視発言（７月１１日）、国内の有名な日本旅行コミュニティ「ネイバー日本旅行同好会」の日本旅行不買運動支持宣言（７月１７日）、ノーノージャパン（ｎｏｎｏｊａｐａｎ）サイトの登場（７月１８日）などが高い関心を受けた。先月１日には不買化粧品ブランドのリストがオンラインで広まった。その他、有名人や地域・団体などの不買ニュースがＳＮＳで共有され、不買運動参加の奨励と応援が続いた。


７月前半にＳＮＳで言及量の多かった日本の不買運動関連単語は▼関連問題（３６．７％）▼ブランド・商品（２６．７％）▼外交問題（２３．３％）▼不買奨励（１３．３％）の順だったが、先月前半はブランド・商品（５６．７％）が最も多く言及され▼関連問題（３０．０％）▼外交問題、不買奨励（それぞれ６．７％）の順に変わった。１カ月間でブランド・商品カテゴリーの割合が３０％ポイント増加したことになる。

タパクロス側は「日本について外交的非難や問題への関心よりも『不買運動』という目的に関心が集中した」とし「特に、消費者を中心に日本企業および代替品目のリストが急速に普及し、それ以前は分かっていなかった日本企業を知らせる目的の投稿への好意的反応が高かった」と説明した。

日本に関し、多くの商品の中では「ファッション雑貨」と「ビューティー」分野が最も高い関心を受けた。

日本の不買運動に関する主要商品カテゴリー別言及量は▼ファッション雑貨（５５％）▼ビューティー（２３％）▼飲食料（１４％）▼コンビニ（８％）の順だった。特に「ユニクロ」は上位２０ブランドの全言及量（４０万７３９７件）の約３７．５％（１５万２６４８件）を占めた。次にＤＨＣ（７．６％）、アサヒ（７．４％）などが高い関心を受けた。

最も多く言及されたユニクロは「鍋根性（容易に熱くなり容易に冷めること）」「嘲弄」「歪曲」「暴言」などのキーワードが上位で、２位のＤＨＣの場合は「血が逆流」「朝鮮人」「陵辱」「暴言」などのキーワードが上位を占めた。

１位と２位を占めた企業はいずれも日本本社役員の韓国と不買運動に対する軽視発言で侮辱したが、役員の慎重でない言動が不買運動に大きな影響を及ぼしたものと見られる。

この他、女性消費者を中心にＳＫ２（９９．８％）、シュウウエムラ（９９．３％）、資生堂（９９．０％）などの化粧品ブランドの非好感度が高かった。

タパクロスのキム・スヨン理事は「今、展開している日本不買運動はＳＮＳチャンネルを介した自発的な知識の共有、不買認証および参加奨励が行われているのが特徴」とし「特に『不買』という目的を達成するために代替可能な品目まで案内されるなど精巧化し、団結力が強化された」と分析した。