中国の物量攻勢に韓国製液晶パネルが力を失っている。サムスンディスプレーは忠清南道牙山（チュンチョンナムド・アサン）の工場の第８．５世代液晶パネル生産ラインのうちＬ－８－１ラインを近く稼動中断する。ＬＧディスプレーも最近京畿道坡州（キョンギド・パジュ）の工場にある同じ世代の液晶パネルラインの稼動中断を検討している。

最近市場調査会社ＩＨＳマーケットが調査した結果、テレビ用６５インチ液晶パネルの平均価格は先月基準１８５ドルで、前年同期の２４５ドルから２４％下がった。あるディスプレーメーカー関係者は、「中国企業などが大規模に在庫を保有しており、今後もパネル価格が下落するとの見通しが多い」と説明した。

◇中国は第１０．５世代、韓国は第８．５世代…競争にならない


中国トップのＢＯＥは昨年末に第１０．５世代液晶パネルラインを本格稼動した後、韓国企業よりも低い原価で月１２万枚のパネルを量産している。ＢＯＥは２番目の第１０．５世代工場である「Ｂ１７」、中国のテレビメーカーＴＣＬの子会社チャイナスター（ＣＳＯＴ）も第１０．５世代液晶パネル生産ライン「Ｔ６」を年内に稼動する。

サムスンとＬＧが第８．５世代液晶パネルの生産中断まで検討する理由も中国の第１０．５世代と比較して競争力の差を克服するのが難しい状況に置かれたためだ。第１０．５世代は現在最も大きい横２９４０ミリ・縦３３７０ミリのサイズの液晶パネル基板で、６５インチのテレビ用パネルを作る際に韓国の第８．５世代では３枚生産できるが、第１０．５世代では８枚まで作れる。テレビが大型化するほど第１０．５世代の競争力はさらに高まる。

中国のディスプレーメーカーは政府補助金と金融機関支援などを背景に大規模な投資を進め韓国を予想よりはやく追い越した。ＢＯＥだけでも第１０．５世代ライン建設にかけた投資額４６０億元のうち自己資金は６．５％の３０億元にすぎない。合肥市傘下の公企業が４５．５％の２１０億元、公共投資ファンドが１３％の６０億元を投資した。特定企業に対する政府補助金支給は世界貿易機関（ＷＴＯ）の協定違反事項だが、中国当局はものともせずに「自国企業の後押し」を継続するとみられる。

韓国企業等は自ら発光する有機ＥＬに出口戦略を求めている。ＬＧディスプレーは当初計画と違い坡州Ｐ１０新工場を液晶パネルではなく第１０．５世代有機ＥＬラインに直行することを最近決めた。

ＬＧディスプレーの最大の課題はテレビ用有機ＥＬよりはモバイル機器に使われる中小型有機ＥＬの歩留まりを引き上げることだ。上半期に記録した５０００億ウォン台の営業赤字を減らすには結局大口顧客であるアップルを捕まえるのが急務だ。アップルは有機ＥＬを初めて搭載した「ｉＰｈｏｎｅＸ」の時からサムスンディスプレーからモバイルパネルを事実上単独供給を受けてきた。

モバイル用中小型有機ＥＬがキャッシュカウであるサムスンディスプレーは大型有機ＥＬ市場参入をめぐり系列会社間の交通整理が必要な状態だ。サムスンディスプレーは大型液晶パネルに代えるため量子ドット（ＱＤ）有機ＥＬの研究開発を進めているが、親会社であるサムスン電子は液晶パネルに量子ドットフィルムを重ねたＱＬＥＤテレビを主力商品に掲げる。上半期のＱＬＥＤテレビ販売台数が１９０万台で有機ＥＬテレビの１３０万台より６０万台ほど多く売れたのも親会社であるサムスン電子の軍配を上げる数値だ。

◇有機ＥＬ転換時は人材構造調整も問題

有機ＥＬへの転換過程で既存人材の構造調整が避けられないという点も韓国のディスプレー業界の悩みだ。昨年９月にＬＧディスプレーは会社創業以来初めて既存の液晶パネル生産ラインから希望退職を募った。この時全従業員の６％水準である２０００人ほどが申請したという。同社は希望退職を再度検討している。サムスンもやはりテレビ市場がブラウン管からプラズマパネルを経て液晶パネルに転換されてから、旧サムスン電管のサムスンＳＤＩをバッテリーメーカーに全面的に構造調整した。