１４日に日本製品不買運動と関連したリアルメーターの調査で最も強硬な立場を示した年齢層も２０代だった。日本が経済報復を撤回しても侵略謝罪と賠償をする時まで、あるいははその後も不買運動を続けるだろうという回答が５６．４％ですべての年齢帯のうち唯一５０％を超えた。


周辺の２０代に尋ねた。なぜこうした反応が出ているのか私もまた気になった。共通点は「不当で不公正な待遇は耐えられない」だった。世界化時代に生まれグローバルスタンダードを習って育った彼らに、産業化・民主化の先輩たちの左右対立は古びたイデオロギー論争にすぎないといった。代わりに合理と理性が判断基準として、映画『寄生虫』のせりふのように一線を越えるのは容認できないというのが彼ら世代の暗黙的合意だという。南北合同チームもその時まで汗を流してきた韓国選手が被害を受けるのは「不当」だという理由から反対したもので、日本の安倍晋三首相はだれが見ても意図的に韓国を無視し「一線を越えた」という点で我慢できないといった。