嫌韓発言で論争になっている日本化粧品企業ディーエイチシー（ＤＨＣ）の子会社ＤＨＣテレビジョンが公式コメントを発表した。

ＤＨＣテレビジョンは１４日、山田晃社長の名義でホームページに掲載したコメントで、該当の番組に問題はないと主張した。コメントは「日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評」としながら「すべて自由な言論の範囲内」と主張した。また「番組内容のどこがどう『嫌韓的』か、どこがどう『歴史を歪曲』しているのかを、印象論ではなく、事実を示し具体的に指摘してほしい」と要求した。

韓国消費者が親会社のＤＨＣ製品を不買する状況に対し、ＤＨＣテレビジョンは「韓国ＤＨＣが提供する商品やサービス、現地スタッフと、ＤＨＣテレビの番組内容とは直接何ら関係はない」とし「常識を超えて、不買運動が展開されることは、『言論封殺』」と主張した。


これは１３日にＤＨＣ韓国支社である「ＤＨＣコリア」が発表した内容とは正反対のものだ。ＤＨＣコリアは当時、「ＤＨＣテレビ出演陣のすべての発言に同意しない」とし「韓国人を軽視する放送中断を要請する」と発表した。

だがＤＨＣテレビジョンは『虎ノ門ニュース』を通じてＤＨＣ本社の立場ではないという点をはっきりと明らかにした。進行者が「（ＤＨＣコリア代表理事名義の）謝罪が本社とグループ全体の判断ではないんですね」と話すと、コメンテーターとして出演した米国カリフォルニア州弁護士のケント・ギルバート氏は「ＤＨＣの韓国の社長は危ないですね。勝手に（謝罪を）やっちゃってね」と答えた。

同じ放送に出演したもう一人のコメンテーター、産経新聞論説委員の阿比留瑠比氏は「世界中で韓国がなくても困る国は一つもない」とし「韓国は本当に馬鹿なの？　いっちゃいけませんね。愚かなの？　まあ同じですが」と嘲弄した。

ＯＬＩＶＥ　ＹＯＵＮＧ（オリーブヤング）やｌａｌａｖｌａ（ララブラ）・ＬＯＨＢ’ｓ（ロブス）など国内ヘルスアンドビューティー（Ｈ＆Ｂ）ストア業界は一斉にＤＨＣ製品販売を中断した。

ロッテグループ系列オンラインショッピングモールのロッテドットコムはＤＨＣの製品検索を遮断し、新世界グループ系列のオンラインショッピングモール（ＳＳＧドットコム）もＤＨＣの主要製品２０種余りの販売を中断した。Ｃｏｕｐａｎｇ（クーパン）・ＴＭＯＮ（ティーモン）・ウィメプ・Ｇマーケット・１１番街・オークションなどのオンラインマーケットもＤＨＣ製品販売を中断したり検索語サービスから除外したりした。

現在、主要大型オンラインショッピングモールのうちでＤＨＣ製品を販売しているのはインターパークがほぼ唯一だ。ＤＨＣコリアはＤＨＣ本社で製造した製品を韓国内１０個の編集ショップやオンラインショッピングモールで販売している。ＤＨＣコリアの売り上げの６２％を占めたＯＬＩＶＥ　ＹＯＵＮＧやＣｏｕｐａｎｇをはじめ、多くの店舗が販売を中断した状況だ。