今年のサッカーＵ－２０（２０歳以下）ワールドカップ（Ｗ杯）１６強戦で韓国は新鋭スターが活躍して日本を下した。しかも韓国は準優勝という結果を残した。しかしその事実よりも日本に勝ったことの方が印象深いのはなぜだろうか。永遠の宿敵・日本であるからだ。いかなることでも日本と対戦すれば我々は力がわいてくる。国民の心を一つにする。夜中に起きて観戦するのが韓日戦だ。

しかし経済は違う。「二度と負けない」という「レトリック」だけでは対応できることではない。優れたスターが存在し監督の作戦がうまく機能して運もあれば勝つスポーツと経済は全く違う世界だ。まずは客観的な戦力が違う。その目安となるのがはノーベル賞だ。平和賞・文学賞を除けば日本は科学分野のノーベル賞が２３件にのぼる。最初のノーベル賞は、１８６８年の明治維新を通じて近代科学文明を受け入れてから８１年後の１９４９年に受賞した。現在はそれから７０年が経過した。最初のノーベル賞を基準に見ると、先進科学蓄積の格差は１５１年にのぼる。一方、韓国は科学ではノーベル賞候補にも挙がっていないのが現実だ。

経済の外形はそれなりに大きく見える。１人あたりの国民所得は３万ドルを超え、サムスン電子や現代自動車のようなグローバル企業もいくつかある。しかしその中身はどうだろうか。半導体やスマートフォンをはじめとする主力産業に必要な素材・部品・装備（素・部・装）など相当な部分は、日本、米国、オランダのような技術先進国から輸入している。比較優位に基づく分業体制（グローバルバリューチェーン）の自然な結果だ。


我々のスキはここにある。日本が和解・癒やし財団解散と強制徴用賠償判決に対する外交的不満を経済報復に向け、素・部・装は韓国の急所となった。なぜ急所かは韓日国交正常化から昨年まで５４年間に累積した対日貿易赤字６０４６億ドルが代弁している。なぜそうなったのか。韓国企業は技術も脆弱だったが「規模の経済」に基づいてほとんどすべての産業にわたり日本が生産した素・部・装を導入するのがはるかに利益だった。政府が素・部・装育成に動き出しているが、現場からは否定的な反応が出てくる理由だ。それを開発するのも難しいが、開発しても国内企業のほかに販売するところがないという。

こうした現実でサッカー韓日戦の応援をするように「眠るな」「義兵」「竹槍」などと反日を煽るのは、孫興民（ソン・フンミン）や李康仁（イ・ガンイン）に対抗して町内サッカーチームのおじさんたちに突進しろというようなものだ。政府が「突撃」を叫ぶため、企業もやむを得ず動いているようだ。サムスン電子が中国・台湾企業からフッ化水素を輸入して試しているが、小数点以下イレブンナイン（９が１１個）以上の高純度が出るかは分からない。こうした特化製品は有名飲食店の秘訣のように誰でも把握できるものではない。

政府が本当に日本に勝とうとするのなら、企業にも孫興民や李康仁のようなスター選手が次々と誕生してプレーできる環境から整える必要がある。こうした点で文在寅大統領が「日本に感情的に対応するより根本的な対策まで考える長い呼吸を持つべき」と述べたのは評価できる。半面、「我々に本当に影響を及ぼす（日本の）戦略物資は一握り」という金鉉宗（キム・ヒョンジョン）国家安保室第２次長の発言は、冷静な認識の障害になりかねない。

政府は素・部・装１００大技術を育成して日本製品の代替品を開発すると声を高めた。２０件は１年、８０件は５年以内に達成するという。企業家の心配は続く。日本の輸出規制に対応する企業には特別延長勤労を許容したが、認可企業が１つしかない理由は何か。短期間に日本製品に代替品を開発することなど考えられないからだ。それが産業現場の現実だ。すぐにも反市場・反企業的な政策実験から中断しなければいけない。韓日経済戦争は市場で企業がすべきことであり、政府がスローガンを叫んですることではない。サッカー韓日戦を観戦するように経済韓日戦に臨めば、転禍為福の機会を失うことになるだろう。

キム・ドンホ／論説委員