最近、ＹｏｕＴｕｂｅ（ユーチューブ）放送子会社を通じて韓国を軽視する妄言を繰り返していた日本化粧品企業ＤＨＣの韓国支社ＤＨＣコリアが１３日、公式立場を明らかにした。

キム・ムジョンＤＨＣコリア代表はこの日、ホームページとソーシャルメディアを通じて「役職員全員が韓国人で、皆さんと同じ感情で放送を確認した」とし「物議を醸して深く謝罪する」と明らかにした。

続いてＤＨＣコリアはＤＨＣ本社の立場と違うと強調した。キム代表は「ＤＨＣコリアは本社の子会社が運営するＤＨＣテレビにどのような参加もしていないだけでなく、出演陣のすべての発言に対して同意しない」とし「韓国人を軽視する放送中断を要請する」と明らかにした。


今回の謝罪はＤＨＣ製品が入店している韓国内のヘルスアンドビューティー（Ｈ＆Ｂ）ストア業界が一斉にＤＨＣ製品の販売中断に踏み切るなど世論が悪化したことに伴ったものだ。ＧＳリテールのｌａｌａｖｌａ（ララブラ）は１１日、オン・オフラインの全体商品に対する新規発注を中断し、ロッテショッピングのＬＯＨＢ’ｓ（ロブス）も１２日から店舗でＤＨＣ製品を扱っていない。ＣＪオリーブネットワークスが運営するＯＬＩＶＥ　ＹＯＵＮＧ（オリーブヤング）も、事実上販売中断手順を踏んでいて、Ｃｏｕｐａｎｇ（クーパン）も１３日からＤＨＣ製品の販売中断を決めた。

ＤＨＣ専属モデルの女優チョン・ユミ氏はＤＨＣに肖像権の使用撤回とモデル活動の中断を要請した。チョン氏はまたＤＨＣと再契約も結ばないと宣言した。

１２日にＤＨＣテレビの放送に出演した青山繁晴・自民党議員は「（１９５１年から）韓国が勝手に竹島〔韓国名・独島（トクド）〕を自分のものにすると…」と主張した。１０日にもＤＨＣテレビの時事番組「真相深入り！虎ノ門ニュース」は「（韓国は）熱しやすく冷めやすい」という言葉を放送して公憤を買った。