しかし、何よりも韓国の市民社会の抗議の波に賛同したかった。長考の末、立命館大学側の教授に申し訳ないが訪問を延期するという内容のメールを送った。近いうちに韓国に来る機会があれば、会って次回の国際ワークショップを改めて企画しようという提案もした。メールを送ってから３週間経ったが、まだ返事がない。何だかばつが悪い。我々としては正当な抗議を示したつもりだが、果たしてその効果はあったのか、このことで我々に対する反感ばかり増えたのではないか、今後の相互の友好関係を深める機会を逃してしまったのではないかと、様々なことを考えた。


果たしてどのように抗議するのが最も効果的で望ましいだろうか。筆者は今回の経験を通じて「日本製品を買わない運動」と同じくらい「日本の人々の心をつかむ運動」が重要だと考えるようになった。日本人の反感を買わず、その正当性は認められる抗議の仕方を考えなければならないということだ。現在、国内のあちこちで多くの自発的日本製品・旅行ボイコット運動が起こるかと思えば、これまで全国２２６の基礎自治体のうち１５０カ所余りが日本政府の不当な経済報復措置を糾弾する実践運動に参加している。




【中央時評】日本の人々の心をつかもう（２）