悩みは「ボイコットジャパン」の一環として日本製品の不買運動が激しく展開している状況という点だ。韓国を代表する選手たちが、それも日本が出場する国対抗戦で日本ブランドのユニホームを着なければならない。論争が予想されるが、後援契約によってブランドロゴをつけなければならない。だがこれはなにも野球ソフトボール協会だけに限った悩みではない。日本がスポーツ用品分野の強国ということで、多くの競技団体が日本の会社の後援を受けているのが実情だ。野球ソフトボール協会のキム・ヨンギュン事務局長は「我々が購入して着るのではなく、後援を受けて着る。契約によりユニフォームを交替することができず非常に苦しい立場」と話した。


日本の経済報復事態が続く中で、スポーツも「ボイコットジャパン」の例外となることはできない。多くのチームと団体が日本とのスポーツ交流を中断した。プロバスケットとプロバレーボールは新シーズンを控えて距離も近く同じような戦力のチームが多い日本の転地トレーニングを好んだ。ところが韓日両国関係の悪化で日本行きを断念する球団が続出した。韓国バレーボール連盟（ＫＯＶＯ）のチャン・ギョンミン広報チーム長は「男女１３チームのうち７チームが日本の転地トレーニングを計画していたが取り止めた。他の２～３チームは日本チームを招待する予定だったがこれさえ不確実だ」と伝えた。男子プロバスケットボールは１０チームのうち７チームが計画した日本の転地トレーニングを取り止めた。