大韓野球ソフトボール協会は昨年、日本スポーツ用品ブランドのデサント(DESCENTE)と「4年間総額34億ウォン(約3億円)」規模の後援契約を結んだ。成人および年齢別の野球代表チームとソフトボール代表チームは胸にデサントのロゴがついたユニホームを着る。30日、釜山(プサン)の機張(キジャン)野球場で開幕する世界青少年野球選手権大会に出場する韓国青少年野球代表チームもこのユニホームを着なければならない。
悩みは「ボイコットジャパン」の一環として日本製品の不買運動が激しく展開している状況という点だ。韓国を代表する選手たちが、それも日本が出場する国対抗戦で日本ブランドのユニホームを着なければならない。論争が予想されるが、後援契約によってブランドロゴをつけなければならない。だがこれはなにも野球ソフトボール協会だけに限った悩みではない。日本がスポーツ用品分野の強国ということで、多くの競技団体が日本の会社の後援を受けているのが実情だ。野球ソフトボール協会のキム・ヨンギュン事務局長は「我々が購入して着るのではなく、後援を受けて着る。契約によりユニフォームを交替することができず非常に苦しい立場」と話した。
日本の経済報復事態が続く中で、スポーツも「ボイコットジャパン」の例外となることはできない。多くのチームと団体が日本とのスポーツ交流を中断した。プロバスケットとプロバレーボールは新シーズンを控えて距離も近く同じような戦力のチームが多い日本の転地トレーニングを好んだ。ところが韓日両国関係の悪化で日本行きを断念する球団が続出した。韓国バレーボール連盟(KOVO)のチャン・ギョンミン広報チーム長は「男女13チームのうち7チームが日本の転地トレーニングを計画していたが取り止めた。他の2~3チームは日本チームを招待する予定だったがこれさえ不確実だ」と伝えた。男子プロバスケットボールは10チームのうち7チームが計画した日本の転地トレーニングを取り止めた。
女子プロバスケットは24~31日、江原道束草(カンウォンド・ソクチョ)で「朴信子(パク・シンジャ)カップ・サマ-リーグ」を開催する。当初出場予定だった日本の三菱電機コアラーズとデンソーアイリスの不参加が有力だ。三菱電機は韓国裁判所から強制労役に伴う賠償判決を受けた三菱重工業系列の会社だ。韓国女子バスケットボール連盟(WKBL)の金容斗(キム・ヨンドゥ)事務総長は「スポーツはスポーツとして見るべきだが、現在の韓日関係を考慮せざるをえない。日本側にこのような状況を通知する方向で考慮中」と話した。
アマチュア種目も例外ではない。16~18日に江原道江陵(カンヌン)で韓日中カーリング大会が開催される予定だったが、日本チームが除外された。大会を主管する江陵市と江陵カーリング連盟は5日、日本チームを招待しないことにした。市予算で日本チームの出場費用を負担しないためだ。これに先立ち、京畿(キョンギ)道庁と春川(チュンチョン)市庁女子カーリングチームも1~4日に札幌で開かれたワールドカーリングツアー「どうぎんクラシック」への出場を断念した。
「ボイコットジャパン」で最も大きな関心が傾いているのは来年の東京オリンピック(五輪)出場問題だ。「オリンピックボイコット」の主張が各方面から相次ぎ、東京五輪に対する市民の世論も美しくない。特に、東京オリンピック組織委員会が原発事故が発生した福島地域で野球とソフトボールの試合を行うことにしたうえ、この地域の農水産物で作った食べ物を選手団に提供することが発表されてボイコット賛成の声が大きくなった。世論調査機関のリアルメーターによると、国内成人502人中68.9%が「選手の安全が最優先なので追加の安全措置がなければオリンピックをボイコットするべき」と賛成した。
「ボイコットジャパン」で身動きができなくなった韓国スポーツの当事者である選手たちは心境が複雑だ。一方では安全を心配し、世論も意識する。器械体操国家代表の梁鶴善(ヤン・ハクソン)は先月24日、東京五輪D-365行事当時、「(福島の食材を)食べなければならないのなら食べる物は自分で用意して持っていく」とした。バレーボール国家代表のパク・チョルウも「結婚していなかったり子どもを産む予定の選手は非常に心配している」と伝えた。もう一方では4年間準備してきた大会ということで不参加を簡単に決めることはできない。鎮川(ジンチョン)選手村の申致容(シン・チヨン)村長は6日、「政治とスポーツは分離するべきだ。ただし、国民の感情や合意も重要だ。オリンピックまであと1年残っているので、選手たちはひとまず最善を尽くして準備するべきだと考える」と話した。
漢陽(ハンヤン)大学のイ・ジョンソン教授(スポーツ産業学)は「現在の韓日関係を見ると、オリンピックボイコットの話まで出てくることには共感する。しかし、オリンピックは韓国だけが出場するのではなく世界人の祭りだ。韓国だけ出場しないのは韓日関係はもちろん、国際社会にとっても良くない状況に展開しかねない」とし「福島で試合を開き、福島の食材を使うことには我々だけではなく他の国も大きな懸念を伝えている。このような動きが続くなら、日本も何が何でも押し通すことはできないだろう」と展望した。
悩みは「ボイコットジャパン」の一環として日本製品の不買運動が激しく展開している状況という点だ。韓国を代表する選手たちが、それも日本が出場する国対抗戦で日本ブランドのユニホームを着なければならない。論争が予想されるが、後援契約によってブランドロゴをつけなければならない。だがこれはなにも野球ソフトボール協会だけに限った悩みではない。日本がスポーツ用品分野の強国ということで、多くの競技団体が日本の会社の後援を受けているのが実情だ。野球ソフトボール協会のキム・ヨンギュン事務局長は「我々が購入して着るのではなく、後援を受けて着る。契約によりユニフォームを交替することができず非常に苦しい立場」と話した。
日本の経済報復事態が続く中で、スポーツも「ボイコットジャパン」の例外となることはできない。多くのチームと団体が日本とのスポーツ交流を中断した。プロバスケットとプロバレーボールは新シーズンを控えて距離も近く同じような戦力のチームが多い日本の転地トレーニングを好んだ。ところが韓日両国関係の悪化で日本行きを断念する球団が続出した。韓国バレーボール連盟(KOVO)のチャン・ギョンミン広報チーム長は「男女13チームのうち7チームが日本の転地トレーニングを計画していたが取り止めた。他の2~3チームは日本チームを招待する予定だったがこれさえ不確実だ」と伝えた。男子プロバスケットボールは10チームのうち7チームが計画した日本の転地トレーニングを取り止めた。
女子プロバスケットは24~31日、江原道束草(カンウォンド・ソクチョ)で「朴信子(パク・シンジャ)カップ・サマ-リーグ」を開催する。当初出場予定だった日本の三菱電機コアラーズとデンソーアイリスの不参加が有力だ。三菱電機は韓国裁判所から強制労役に伴う賠償判決を受けた三菱重工業系列の会社だ。韓国女子バスケットボール連盟(WKBL)の金容斗(キム・ヨンドゥ)事務総長は「スポーツはスポーツとして見るべきだが、現在の韓日関係を考慮せざるをえない。日本側にこのような状況を通知する方向で考慮中」と話した。
アマチュア種目も例外ではない。16~18日に江原道江陵(カンヌン)で韓日中カーリング大会が開催される予定だったが、日本チームが除外された。大会を主管する江陵市と江陵カーリング連盟は5日、日本チームを招待しないことにした。市予算で日本チームの出場費用を負担しないためだ。これに先立ち、京畿(キョンギ)道庁と春川(チュンチョン)市庁女子カーリングチームも1~4日に札幌で開かれたワールドカーリングツアー「どうぎんクラシック」への出場を断念した。
「ボイコットジャパン」で最も大きな関心が傾いているのは来年の東京オリンピック(五輪)出場問題だ。「オリンピックボイコット」の主張が各方面から相次ぎ、東京五輪に対する市民の世論も美しくない。特に、東京オリンピック組織委員会が原発事故が発生した福島地域で野球とソフトボールの試合を行うことにしたうえ、この地域の農水産物で作った食べ物を選手団に提供することが発表されてボイコット賛成の声が大きくなった。世論調査機関のリアルメーターによると、国内成人502人中68.9%が「選手の安全が最優先なので追加の安全措置がなければオリンピックをボイコットするべき」と賛成した。
「ボイコットジャパン」で身動きができなくなった韓国スポーツの当事者である選手たちは心境が複雑だ。一方では安全を心配し、世論も意識する。器械体操国家代表の梁鶴善(ヤン・ハクソン)は先月24日、東京五輪D-365行事当時、「(福島の食材を)食べなければならないのなら食べる物は自分で用意して持っていく」とした。バレーボール国家代表のパク・チョルウも「結婚していなかったり子どもを産む予定の選手は非常に心配している」と伝えた。もう一方では4年間準備してきた大会ということで不参加を簡単に決めることはできない。鎮川(ジンチョン)選手村の申致容(シン・チヨン)村長は6日、「政治とスポーツは分離するべきだ。ただし、国民の感情や合意も重要だ。オリンピックまであと1年残っているので、選手たちはひとまず最善を尽くして準備するべきだと考える」と話した。
漢陽(ハンヤン)大学のイ・ジョンソン教授(スポーツ産業学)は「現在の韓日関係を見ると、オリンピックボイコットの話まで出てくることには共感する。しかし、オリンピックは韓国だけが出場するのではなく世界人の祭りだ。韓国だけ出場しないのは韓日関係はもちろん、国際社会にとっても良くない状況に展開しかねない」とし「福島で試合を開き、福島の食材を使うことには我々だけではなく他の国も大きな懸念を伝えている。このような動きが続くなら、日本も何が何でも押し通すことはできないだろう」と展望した。
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