何の話からしようというのか。環球時報が社説の本文から抜粋して強調したのは「韓国と日本は中国とロシアのミサイルが狙う密集標的になってはならず、米国の鼻息の荒いアジア政策の弾除けになってはいけない点にしっかりと気づくべきだ」という言葉だ。


米国がＩＮＦ（中距離核戦力全廃条約）から脱退した翌日の３日、マーク・エスパー米国防長官が「新型精密誘導中距離ミサイルをアジアの同盟国に配備したい」と明らかにすると中国が猛烈な反発に出た。環球時報は「エスパー長官の望みどおり米国がアジアに中距離ミサイルを配置することになれば、これは厳重な現象打破として領域内に避けられない軍備競争をもたらし、また地縁政治の大きな混乱を招くだろう」と主張した。同紙はまた「中距離ミサイルは疑いの余地のない攻撃武器で、これは韓国に高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系を配備したこと以上の途方もない衝撃をもたらすだろう」としながら「いかなる国であろうと、米国のミサイルを配備するなら、これは中国とロシア両国の直接または間接の敵になるということで、戦略的に見るとき、自分の身体を燃やすような行為」と話した。続いて「米国がミサイルを難なく配置しようとする国が韓国と日本になるだろうことが考えられる」とし、この場合「韓国と日本がぶち当たることになる危険は、過去に欧州国家がソ連と対立した以上になるだろう」と明らかにした。「韓国と日本が米国を助けて中国とロシアに脅威になるなら、中国とロシアは連合して報復に出ることになる。この場合、米国から受ける圧力に伴う損失より中露の報復による損害のほうが大きくなる」と主張した。