釜山（プサン）・大邱（テグ）など地方発・日本行きの航空路線運航縮小・中断の動きが仁川（インチョン）発着便に拡大している。格安航空会社（ＬＣＣ）を中心に供給が急増した地方発路線は日本の経済報復以前から縮小の兆しが見られていた。日本を訪れる旅行客が急減し、大韓航空など大手航空会社（ＦＳＣ）が仁川発路線まで構造調整を始めた。

大韓航空は仁川〜札幌・大阪・福岡・名古屋便について従来の航空機より１５〜８０席ほど少ない航空機に交換運航すると１日に発表した。ボーイングＢ７７７－３００ＥＲ（２９１席）で運航していた札幌・大阪・福岡便はエアバスＡ３３０－３００（２７６席）とＢ７８７－９（２６９席）、Ｂ７７７－２００ＥＲ（２４８席）、Ａ３３０－２００（２１８席）に変更する。名古屋便もＡ３３０－２００（２１８席）でＢ７３７－９００ＥＲ（１５９席）とＢ７３７－８００（１３８席）に交換する。１２日の札幌便を皮切りに、大阪・福岡（８月１９日）、名古屋（９月１１日）の順で機種を変更する予定だ。

アシアナ航空も来月中旬から仁川〜大阪・福岡・沖縄便に投入する航空機をＡ３３０（２９０席）からＢ７６７（２５０席）とＡ３２１（１７４席）に縮小運営すると先月３１日に発表した。仁川発日本路線の利用客は日本の経済報復以降、急激に減少している。大韓航空によると、先月後半（１６〜３１日）の乗客は同月上半期（１〜１５日）より１６％減少した。福岡・大阪便も１カ月間で搭乗率がそれぞれ２１％と１２％減少した。ある大手航空会社の営業担当役員は「このままでは９月中旬以降は一部の日本路線の運航が中断される可能性も排除できない」と述べた。


日本路線への依存度が高いＬＣＣも仁川発路線を縮小し始めた。チェジュ航空は９月１７・１９・２３・２４・２６・３０日など、何日かの沖縄便の予約を中断した。ティーウェイ航空は週７回運航していた仁川〜沖縄路線を週３回に減便運航する案を検討中だ。航空情報ポータルシステムによると７月後半の仁川発日本路線の乗客は４６万７２４９人で、日本の経済報復前の６月の前半（５３万９６６０人）より１３．４％（７万２４１１人）減少した。

航空業界ではことし７〜９月期の日本発「実績ショック」を懸念している。ＬＣＣ売上高全体の３０％ほどを占める日本路線の乗客が減少すれば、売上高と営業利益急減は避けられない。

空路に続き日本行きの航路も乗客減少により運行中断が相次いでいる。韓日高速海運は来月３０日まで釜山と対馬を行き来するオーロラ号の運航を中止することにした。同じ路線を運航する対馬高速フェリー「ブルーつしま」も３１日まで運休する。