『菊と刀』に代表されるルーズ・ベネディクトの研究は第２次世界大戦末と直後、米国の対日本政策の決定に重要な影響を及ぼした。人命被害を減らして戦争を終息させる最も良い方法は天皇の降伏を受けることだという点を知らせ、民主主義を導入するものの天皇制度は保存する方向で政策を決めるのに寄与した。米国のニューヨークタイムズは一国の再建に寄与した専門家としてベネディクトを称えた。太平洋を挟んだ遠距離の両国も相手国の文化を理解することで望ましい未来を開いた。
破綻状態の韓日関係は非常に対照的だ。原因についてはさまざまな見解が示されたが、その根本にはお互いの文化に対する無理解があると考えられる。文化の違いを考慮しないまま自らの観点だけで相手を判断すると、理解どころか怒りばかりが生じる。さらに国民感情を政治的に利用する権力者の狡猾さは油に火をつける役割をした。
韓日の文化の違いは考えている以上に大きい。何よりも韓国は理の国であり日本は法の国だ。朝鮮は性理学を受け入れながら、三綱五倫と宗廟社稷という理致を基本に精神世界を構築した。朝鮮人に理致は法の上にあり、さらには王権よりも高かった。李朝時代の党派争いが激しかったのも、すべてを「理」という本質に照らそうとするプラトン的習性に起因するものだ。実用よりも理念を重視し、あらゆることを問いただすのが好きな韓国人の特質も、これに由来していると見るべきだろう。
日本は武力を基礎に社会の秩序を築いた。武力の前で民は問いただすよりも、与えられた秩序に順応するのが長く生きる秘訣だ。日本の幕府の基本法である武家諸法度によると、「法で理致を破ることはできるが、理致で法を破ることはできない」として権力者が作った法が理致よりも優位にあることを明示している。すなわち日本は法に定められれば、好むかどうかはともかくそれが終わりにならなければいけない社会だ。韓国と日本の文化の違いは「士農工商」という身分体系で「士」の意味が異なる点にも見える。朝鮮で「士」はソンビ（学識がある高潔な人）を表す半面、日本は武士を意味する。朝鮮は理致を最も重視したが、日本では法令守護が最も重要だった。
日帝強占期の朝鮮人強制徴用問題は「理」と「法」の衝突を象徴的に見せている。韓国人は理致に合わなければ国家間の合意も見直すことができると信じる。人権を強調する法の流れから、１９６５年の韓日請求権協定も見直すことができるという主張だ。一方、日本人にとって協定は法と同一であり、これで問題が終結したという立場だ。日本政府の輸出規制を日本人の多数が支持するのも、日本人の文化コードでは最終権威である法まで再解釈しようという韓国を理解しがたいためだろう。
許しを受ける神が存在しないというのも日本文化の特性だ。日本で個人の本分は国の決定に影響を及ぼすのではなく、社会から与えられた「役」を忠実に履行することだ。この役割に失敗する時、日本人は羞恥心を感じて被害者に謝罪する。しかし第２次世界大戦当時に慰安婦に犯した悪行は日本社会が抱え込むにはあまりにも大きな巨悪だ。多数の日本人は事実でないとか、政府が下した決定であって自分とは関係がないとして避けていく。この蛮行を認めれば贖罪が必要だが、多くの日本人は罪を許す絶対者を知らない。こうした文化のため、ドイツとは違って日本は第２次世界大戦当時の蛮行を深く謝罪できなかったはずだ。
文化を理解することが足元の火を消すのにどれほど役に立つのかという声も出るかもしれない。しかし明るい未来のためにはこれ以上は火を足元に落とすべきでない。振り返ってみよう。２０１２年の李明博（イ・ミョンバク）大統領の天皇非難は天皇の象徴性を無視した「文化盲」のような発言だった。当時から韓日関係は悪化し始めた。経済大統領といわれていた李大統領は、日本での韓流ブームと韓国ビジネスを没落させ、多くの雇用を失わせた。
文在寅（ムン・ジェイン）政権も何が違うのか疑問だ。文化が衝突すれば対話と外交で解決しなければいけない。しかし昨年１０月に強制動員被害者の個人請求権を認める確定判決が出た後、政府は日本の対話要請を拒否してきた。ところが日本が経済報復をすると突然、協議を提案した。この非一貫性を日本の市民は無視と無礼と見なすだろう。文化盲の政府は何も得られず韓国を傲慢で無礼な国にしてしまった。
安倍政権は外交問題に経済報復を加えることで、正しい秩序という日本らしさを自ら放棄した。しかし国民的な団結でこれに全面対応しようという主張は、韓国の品格を捨てて日本の極右派のようになろうという破壊的な煽動だ。むしろ逆に、さらに激しい内部批判と省察がなければいけない。韓国も日本もこれを通じて「文化盲」のような政治と政策の再発を防がなければいけない。そうしてこそ、過去が未来を略奪し、死者が生者を捕食する今のような不幸が繰り返されなくなるだろう。
キム・ビョンヨン／ソウル大経済学部教授
破綻状態の韓日関係は非常に対照的だ。原因についてはさまざまな見解が示されたが、その根本にはお互いの文化に対する無理解があると考えられる。文化の違いを考慮しないまま自らの観点だけで相手を判断すると、理解どころか怒りばかりが生じる。さらに国民感情を政治的に利用する権力者の狡猾さは油に火をつける役割をした。
韓日の文化の違いは考えている以上に大きい。何よりも韓国は理の国であり日本は法の国だ。朝鮮は性理学を受け入れながら、三綱五倫と宗廟社稷という理致を基本に精神世界を構築した。朝鮮人に理致は法の上にあり、さらには王権よりも高かった。李朝時代の党派争いが激しかったのも、すべてを「理」という本質に照らそうとするプラトン的習性に起因するものだ。実用よりも理念を重視し、あらゆることを問いただすのが好きな韓国人の特質も、これに由来していると見るべきだろう。
日本は武力を基礎に社会の秩序を築いた。武力の前で民は問いただすよりも、与えられた秩序に順応するのが長く生きる秘訣だ。日本の幕府の基本法である武家諸法度によると、「法で理致を破ることはできるが、理致で法を破ることはできない」として権力者が作った法が理致よりも優位にあることを明示している。すなわち日本は法に定められれば、好むかどうかはともかくそれが終わりにならなければいけない社会だ。韓国と日本の文化の違いは「士農工商」という身分体系で「士」の意味が異なる点にも見える。朝鮮で「士」はソンビ（学識がある高潔な人）を表す半面、日本は武士を意味する。朝鮮は理致を最も重視したが、日本では法令守護が最も重要だった。
日帝強占期の朝鮮人強制徴用問題は「理」と「法」の衝突を象徴的に見せている。韓国人は理致に合わなければ国家間の合意も見直すことができると信じる。人権を強調する法の流れから、１９６５年の韓日請求権協定も見直すことができるという主張だ。一方、日本人にとって協定は法と同一であり、これで問題が終結したという立場だ。日本政府の輸出規制を日本人の多数が支持するのも、日本人の文化コードでは最終権威である法まで再解釈しようという韓国を理解しがたいためだろう。
許しを受ける神が存在しないというのも日本文化の特性だ。日本で個人の本分は国の決定に影響を及ぼすのではなく、社会から与えられた「役」を忠実に履行することだ。この役割に失敗する時、日本人は羞恥心を感じて被害者に謝罪する。しかし第２次世界大戦当時に慰安婦に犯した悪行は日本社会が抱え込むにはあまりにも大きな巨悪だ。多数の日本人は事実でないとか、政府が下した決定であって自分とは関係がないとして避けていく。この蛮行を認めれば贖罪が必要だが、多くの日本人は罪を許す絶対者を知らない。こうした文化のため、ドイツとは違って日本は第２次世界大戦当時の蛮行を深く謝罪できなかったはずだ。
文化を理解することが足元の火を消すのにどれほど役に立つのかという声も出るかもしれない。しかし明るい未来のためにはこれ以上は火を足元に落とすべきでない。振り返ってみよう。２０１２年の李明博（イ・ミョンバク）大統領の天皇非難は天皇の象徴性を無視した「文化盲」のような発言だった。当時から韓日関係は悪化し始めた。経済大統領といわれていた李大統領は、日本での韓流ブームと韓国ビジネスを没落させ、多くの雇用を失わせた。
文在寅（ムン・ジェイン）政権も何が違うのか疑問だ。文化が衝突すれば対話と外交で解決しなければいけない。しかし昨年１０月に強制動員被害者の個人請求権を認める確定判決が出た後、政府は日本の対話要請を拒否してきた。ところが日本が経済報復をすると突然、協議を提案した。この非一貫性を日本の市民は無視と無礼と見なすだろう。文化盲の政府は何も得られず韓国を傲慢で無礼な国にしてしまった。
安倍政権は外交問題に経済報復を加えることで、正しい秩序という日本らしさを自ら放棄した。しかし国民的な団結でこれに全面対応しようという主張は、韓国の品格を捨てて日本の極右派のようになろうという破壊的な煽動だ。むしろ逆に、さらに激しい内部批判と省察がなければいけない。韓国も日本もこれを通じて「文化盲」のような政治と政策の再発を防がなければいけない。そうしてこそ、過去が未来を略奪し、死者が生者を捕食する今のような不幸が繰り返されなくなるだろう。
キム・ビョンヨン／ソウル大経済学部教授
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