「日本に行かない」。

韓国人の「日本ボイコット」が尋常ではない。今月２日の安倍政府による半導体材料輸出制限措置に伴う消費者の行動が激化している。

２０代女性会社員のコさん（２８）は「普段、海外旅行に行く時、愛国心まで考えたことはなかったが、このような雰囲気の中で敢えて日本に行く必要があるのかと思った」とし「コストパフォーマンスを考えても、航空料金が安いだけであとはタイや東南アジアのほうがいい。違約金はあるが、キャンセルして別の場所を調べている」と話した。


ＮＡＶＥＲ（ネイバー）カフェ「スササ（スマートコンシューマーを愛する人々）」もここ数日間、「日本旅行をキャンセルした」という消費者の投稿が数多く寄せられた。「予約した福岡航空券を損を覚悟でキャンセルした」「札幌旅行をキャンセルして代わりに台湾に行く」「日本をキャンセルして東海（トンへ、日本名・日本海）海岸に行く考え」などだ。メンバー１５万人に達する「スササ」はコストパフォーマンスにうるさい消費者コミュニティとして有名だ。旅行コストに一家言ある消費者が集まったコミュニティですら「損を最小限に抑えて日本旅行をキャンセルした」という動きが現れている。

日本旅行ボイコットが実際の日本旅行減少につながるかは未知数だ。旅行業界によると、まだ普段と変化はない。匿名を求めた業界関係者は「予約のキャンセルが目に見えて増えてはいない」とし「（日本政府の）独島（トクド、日本名・竹島）発言など外交的イシューがあるたびにこのような動きはあったが減った場合はなかった」と話した。実際、訪日韓国人旅行客は最近１０年間で増え続けた。

過去数年間、日本旅行の需要は２０～３０代を中心に著しく増加した。特に２０～３０代女性が主導した。日本法務省出入国統計「年齢別　男女別　外国人入国者数」によると、２０１７年訪日韓国人旅行客のうち２０～３０代女性は１７７万人で全体（７４０万人）の２４％を占めた。２０１６年（１３２万人）に比べて３４％増となる数値だ。日本旅行が最高潮に達した昨年の場合、これを上回るものと推定される。

今回は独島妄言とは異なる可能性があるという見解だ。独島妄言は例年行事に近いほど常時あったが、今回は安倍政府が政治的葛藤を経済報復に転嫁したという点で韓国消費者の公憤を買っているためだ。ポータル・ＳＮＳでは「今回こそ目にものを見せてくれる」という投稿文が相次いでいる。

一部では２０１７年中国が高高度ミサイル防衛体系（ＴＨＡＡＤ）に伴う報復で「韓国旅行禁止」をしたときから募っていた反感が爆発したと分析した。両国間の政治・外交葛藤が経済によって火がついたという点で２つの事例は一脈相通じる。当時韓国政府は中国政府を相手にＷＴＯ（世界貿易機関）提訴など外交的チャネルを稼動しなかった。その後、韓国のホテル・流通業界はもちろん、ロッテマートなどは中国事業を撤収するなど内外で困難を経験した。

漢陽大学観光学部のイ・ヨンテク教授は「当時、中国政府は公式的なチャネルではなく口頭で自国旅行会社に韓国旅行の禁止を伝達したためＷＴＯ提訴が容易ではなかった。今度は日本政府がおおっぴらに経済報復に出たので韓国政府も黙ってはないだろう」としながら「世論がとても激しいため」と話した。

日本旅行ボイコットの実効性に対しては意見が交錯している。２０２０年東京オリンピック（五輪）を控えた日本としては今すぐ訪日旅行客の規模が減ることに危機感を持つだろうとする反面、互いに毒だという指摘もある。イ教授は「海外旅行客の数値や五輪はイメージだ。実際に旅行客が減るなら安倍政府のイメージに影響を及ぼすだろう」と話した。安倍政府は来年の外国人旅行客目標数値を４０００万人に設定している。「ビジット・ジャパン」を掲げた２００３年（５２１万人）より８倍増えた。

「冷静と情熱の間」を指摘する声もある。檀国（タングク）大学経営学部のチョン・ヨンスン教授は「日本旅行ボイコットなど韓国での反日感情激化は安倍政府の狙いかもしれない」とし「日本人の反韓感情をあおり、安倍政府が輸出制限措置をさらに強化する口実を与えかねない」と話した。

最近増えた訪韓日本人旅行客が減るだろうという懸念もある。韓国文化観光研究院の入国統計によると、今年（１～５月）の日本人旅行客は１３７万人で、昨年同期比３０万人増えた。ソウル観光財団のイ・ジェソン代表は「円高と最近のＬＣＣ新規路線就航によって航空機座席に余裕ができ、訪韓日本人旅行客が徐々に増加している」とし「反日感情が長期化すれば韓国を訪れる日本人旅行客数に影響を及ぼしかねない」と懸念をにじませた。