最近の半導体業況が数字で表れた。今年１－３月期のサムスン電子の売上高は前年同期比３５％減、ＳＫハイニックスは２６％減となったことが分かった。メモリー半導体価格が前年に比べて下落し、メモリーに注力する両社が大きな影響を受けた。

市場調査会社ＩＨＳマーケットによると、世界半導体業界の１－３月期の売上高は１０１２億ドル（約１２０兆３３００億ウォン、約１１兆円）だった。前年同期比で１２．９％減少した。ＩＨＳマーケットは「四半期別の売上高で見ると、２００９年４－６月期以来の大幅減少となった」とし「１－３月期の半導体市場で勝者はいなかった」と説明した。

世界１０大半導体企業で２番目のサムスン電子の場合、１－３月期の売上高が１２２億ドル（約１４兆５３００億ウォン）で、前年同期比３４．６％減少した。売上高基準で半導体上位１０企業のうち最大の減少となった。


３位のＳＫハイニックス（６０億ドル）と４位のマイクロン（５６億ドル）は前年同期比それぞれ２６．３％減、２２．５％減だった。世界ＤＲＡＭ市場を寡占する３社の売上不振の理由はメモリー不況のためとみられる。

ＩＨＳマーケットによると、メモリーチップ市場は１－３月期の全体売上高が昨年１０－１２月期に比べ２５％減少した。具体的にはＤＲＡＭが２６．１％減、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーが２３．８％減。

サムスンやＳＫハイニックスとは異なりパソコン用中央処理装置（ＣＰＵ）が主力商品のインテルは同じ期間、売上高が０．３％減だった。インテルの１－３月期の売上高は１５８億ドルと、世界半導体企業で最高だった。

ＩＨＳマーケットの研究員は「メモリー不況による業績悪化の影響を避けたインテルが１－３月期の半導体市場でトップだった」とし「昨年１０－１２月期にサムスン電子を抜いて２期連続でトップになった」と説明した。ただ、「マイクロプロセッサー事業はパソコン、エンタープライズおよびクラウド部門の需要減少と在庫の増加で沈滞の影響から抜け出せなかった」と伝えた。

これら企業に続いてネットワーク装備用通信チップを生産するブロードコム（４６億７４００万ドル）が５位、アプリケーションプロセッサ（ＡＰ）・モデムチップなどモバイルチップが主力事業のクアルコム（３７億５３００万ドル）が６位となった。ブロードコムとクアルコムはともに米国基盤の半導体企業で、トランプ政権のファーウェイ（華為技術）制裁に応じている。