在独韓国文化院はドイツ時間９日にホルンバッハに書簡を送り、問題となった広告に対し「適切な措置をしてほしい」と求めた。韓国文化院はこの書簡で「いくら企業広告の一次的な目標が消費者の関心を引くことであっても、内容が特定人種や女性に嫌悪感と不快感を呼び起こすならば正当化することはできない。韓国僑民は貴社の広告がアジア系女性を蔑視し、ドイツ社会にアジア系女性に対する誤った性意識を助長しドイツ男性のゆがんだ性的優越性を見せるもので非常に不愉快に感じている」と強調した。


その上で韓国文化院は「貴社の広告と関連した議論が韓国メディアにも報道され韓国国民のドイツに対する肯定的なイメージが損なわれ否定的な認識が拡散する恐れもあり非常に懸念される。韓独間の伝統的な友好関係に照らしてみても望ましくない現象だ」と説明した。