「生産１位の日本、消費１位の中国、活用度１位の韓国」。

韓日中３カ国の間では一種のロボット産業三国志が展開されている。このようにそれぞれの強みを持つ３カ国は、長所を生かして短所を克服しながら他国を抑えてロボット強国になろうと注力している。

まず日本は圧倒的なロボット生産大国だ。２０１７年に世界で産業用ロボットが３８万１０００台売れたが、うち５６％を日本企業が生産した。日本特許庁の分析によると、世界１０大産業用ロボット特許出願企業のうち７社が日本企業だ。人の目に該当するイメージセンサー、接触の強度を感知する入力センサー、ロボット関節に入るモーター技術などで日本は世界市場の９０％以上を占めている。産業用ロボットで確保した核心技術と運営ノウハウが蓄積されていて、こうした技術をサービスロボットに移植するうえでも最も有利な立場だ。


その日本にも不安がある。ロボット産業の核心の力量がハードウェアからソフトウェアや人工知能アルゴリズムに転換されるのではという懸念を抱いている。情報通信技術振興センターの関係者は「日本の産業界には『ロボット製造で勝ってもロボットビジネスでは米国に負けるかもしれない』という危機感がある」と伝えた。あたかもスマートフォン市場で製造大国の韓国が基本ソフト（ＯＳ）のような核心の作動技術を米国企業に握られたのと似ている。

このような焦りは安倍政権が２０１５年に発表した「ロボット新戦略」にそのまま表れている。新戦略には２０２０年までに産業用ロボットの市場規模を２倍、サービスロボットは２０倍に成長させるという計画が反映された。このために５年間に１０００億円を関連プロジェクトに投資すると発表した。

安倍政権はロボット産業の第２の跳躍の踏み台として来年の東京オリンピックを活用する計画だ。オリンピックは産業用ロボットよりサービス用ロボットの活用度が高い。製造大国を越えて活用度でも世界市場をリードするという戦略だ。

韓国はロボットを最も「愛用」している。労働者１万人あたり適用された製造ロボットの数を表す「ロボット密度」は７１０台で、世界の平均（８５台）の８倍を超える（２０１７年末基準）。韓国はこの統計で２０１１年に日本を上回った後、トップを維持している。２位はシンガポール（６５８台）、３位はドイツ（３２２台）、４位は日本（３０８台）だ。



韓日中の熾烈なロボット三国志、活用度１位は韓国だが…（２）