「韓日関係は底を突き抜けて果てのない地下に入り込んでいる。それでも両国は相手のせいにしてばかりいる」。

申ガク秀（シン・ガクス）元駐日韓国大使の指摘だ。中央日報が韓国の日本専門家４人と日本の韓国専門家４人にインタビューした結果、国籍は違っても答弁の趣旨は同じだった。現在の韓日関係は最悪に向かっていて、両国の政府に過失があると指摘した。

韓国政府の過失については「過去の問題を分離するという『ツートラック』レトリックにもかかわらず、実際には『追及外交』をしている」（朴チョル熙ソウル大国際大学院教授）、「韓国国内の保守・進歩勢力の政治的対立の中で韓日関係が利用されている」（薬師寺克行・東洋大教授）という指摘が出てきた。


日本政府について木宮正史東京大教授は「根本的に相手国の比重が減ったと考えている。日本も現状況を打開すべきという切迫感がなければいけない」と苦言を呈した。朴チョル熙（パク・チョルヒ）教授は「日本政府が相手国の韓国を放置するような雰囲気を隠さないのが問題」と指摘した。

日本政府の韓国軽視風潮が一般国民に広がっているという懸念もあった。金在信（キム・ジェシン）国立外交院顧問は、最近の日本厚生労働省公務員による金浦（キンポ）空港での泥酔騒動に言及し、「日本国内で韓国軽視と蔑視が蔓延したため、この程度の騒ぎはかまわないという内心が表れたようで心配だ」と語った。

日本の専門家らは韓国政府が北朝鮮に傾倒して日本を軽視するように映るとして遺憾を表した。奥薗秀樹静岡県立大教授は「最近、多くの韓国の人たちが『なぜ日本は文在寅（ムン・ジェイン）政権の政策を妨害するのか』という質問をする」とし「しかしこれは韓国を妨害するためでなく、日本としては国益を守るためのこと」と指摘した。

日本側の専門家からは韓国政府が強制徴用判決に先制的に対応することを望む雰囲気が感じられた。日本経済新聞の峯岸博編集委員は「韓国政府がまず強制徴用判決への対応を提示すればどうかと思う」と話した。

梁起豪（ヤン・ギホ）聖公会大日本学科教授は「我々の力だけで中国の浮上を牽制するのは難しい」とし「米中間の覇権競争局面で韓日が国際秩序で歩調を合わせれば中国もこれを意識するしかなく、北東アジアで安定的な作用をする」と強調した。