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【コラム】ソウルにガウディアパートが必要なのか

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

ソウル蚕室(チャムシル)住公5団地。

フランス地理学者ヴァレリー・ジュレゾーは2007年、著書『アパート共和国』を出し、韓国アパートの専門家になった。フランスは現代アパートの創始者である建築家ル・コルビュジエが活動した国だったが、もともとアパートは貧民層の住居モデルとして注目されなかった。1994年にソウルを訪問した学者にとって韓国のアパート人気は驚くほどのものだった。彼女の同僚が漢江(ハンガン)沿いに並ぶ盤浦(パンポ)アパートの写真を見て軍事基地と勘違いしたというエピソードもある。

人口の半分以上が暮らす千編一律のアパート。韓国の住居風景だ。最近ソウル市は都市計画革命宣言をした。「閉鎖的で画一的なアパート共和国から抜け出し、未来100年ソウルの都市景観を変える」という内容だった。


ちょうど1年前、朴元淳(パク・ウォンスン)ソウル市長はアパートデザイン革新宣言を準備していた。同じアパートのデザインを禁止する内容が入った。発表の時期はソウル蚕室(チャムシル)住公5団地国際設計公募展の当選作が公開される頃に調整されていた。公共性を加える代わりに50階建築インセンティブをあたえる、国内再建築団地史上初めての国際設計公募展だった。


しかし当選者の建築家チョ・ソンリョン氏は1年間、設計契約もしていない。団地内の道路などの問題で住民の反発は激しい。市は対応策がなく傍観中だ。葛藤が続くと、デザイン宣言は消え、1年後に都市計画革命宣言として復活した。突然、「ガウディアパート」がキーワードになった。ソウル市のチン・ヒソン行政2副市長がガウディの建築物を見て育ったバルセロナの子どもとマッチ箱のような建物を見て育った韓国の子どもの想像力に差があると言いながらだ。

ヴァレリー・ジュレゾーはアパート共和国の韓国には本当の国民住宅がないと指摘した。公共が投資をしないからだ。都市インフラ構築も住居も民間がアパート団地で解決してきた。アパートの塀の外が中よりも良ければ塀を築く理由はない。アパート共和国から抜け出すには問題の診断からする必要がありそうだ。

ハン・ウンファ/建設不動産チーム記者



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