韓国観光公社が２０１９年に入り、高い成長を続けている日本人訪韓市場の活性化に弾みをつけようと、東京や大阪などを中心にオンオフライン・マーケティングを集中的に展開すると１８日、明らかにした。

観光公社はまず１９日、東京で「韓国のテーマ観光説明会」を開催する。韓日両国の旅行業界２００人余りが相談会やテーマ観光説明会などビジネスネットワーク行事を持つ。また、公社の韓半島観光センターは「非武装地帯（ＤＭＺ）平和生態観光」をテーマに京畿（キョンギ）・江原（カンウォン）圏の平和列車や徒歩旅行などテーマ別のＤＭＺ観光資源を活用した新規商品化コンテンツも広報する。

大阪支社では日本人訪問客の約７０％を占めている再訪問客を対象に全国各地の隠された魅力を広報するための大々的なオンライン訪韓観光マーケティングを展開する。まず、日本の代表的な旅行会社ＨＩＳと共同で４月から８月まで２０－３０代の若年層１万人誘致を目標に、「こんな韓国初めてでしょ」というテーマでキャンペーンを推進する。また、ＱＲコードのスキャンでウェブ広告やおすすめの観光コンテンツをひと目で見て同時に商品の予約ができるＡＲパンフレット（拡張現実）を開発してＨＩＳ各店舗に備えつけて集中広報する。


韓国観光公社のハ・サンソク日本チーム長は「Ｋ－ＰＯＰ、ファッション、美容中心の日本国内の新韓流ブームで、日本人訪韓観光市場の成長が持続している」とし「公社は最近、カカオフレンズのキャラクター『アピーチ』を韓国観光広報大使に任命したことに続き、国内地方観光活性化と日本人再訪問客拡大のためのオンオフライン・キャンペーンを集中的に展開し、今年日本観光客３２０万人誘致目標を達成する」と明らかにした。