中国発大気汚染が韓国の粒子状物質でどれくらい占めるかをめぐり主張が入り乱れている。中国の影響は年平均３０～５０％で、高濃度の時は６０～８０％という政府の説明が過大包装されたという指摘もある。それなら日本はどうだろうか。日本でも１９９０年代は中国発の亜硫酸ガスが、２０００年代初期には黄砂が、２０００年代後半にはオゾン汚染が、最近では中国発ＰＭ２．５（微小粒子状物質）が問題になっている。２０１３年１月、中国北京などでＰＭ２．５の濃度が高まると日本でも懸念の声が相次いだ。当時日本研究チームの分析の結果、九州地方はＰＭ２．５の６１％、中国四国地方は５９％、近畿地方は５５％が中国から飛来したものだった。西日本地方のＰＭ２．５は半分以上が中国発だった。反面、東京など関東地方の場合、中国発は３９％だった。夏を除けば韓半島（朝鮮半島）からのものも約１０％程度占めた。

中国粒子状物質のうち日本まで飛来する量は韓国に到達するものよりは少ないが、日本自体の汚染度が低い点を考慮するとこのような高い比率に納得がいく。最近かなり改善されたといっても中国のＰＭ２．５の年平均汚染度は韓国の２倍で、韓国は日本の２倍だ。

韓国のように、日本でも欧州が１９７９年締結した「長距離越境大気汚染条約（ＣＬＲＴＡＰ）」のような方式で中国あるいは韓国の汚染物質問題を解決できないかどうか悩んでいる。そのため東アジア酸性雨モニタリングネットワーク（ＥＡＮＥＴ）にも参加しているが、顕著な成果はまだない。


欧州では汚染物質の排出が多かった東欧国家が汚染防止を約束した後に欧州連合に加入するよう許容したことが奏功した。また、欧州は各国の汚染排出量がほぼ同じであるため共同努力が容易だ。東アジアは中国の排出量が絶対的だ。中国から画期的な縮小成果が出てこなければ、韓国や日本が中国発汚染物質から抜け出すことは容易ではない。結局「呼吸共同体」である韓日中３カ国が共に技術・資金・政策・情報・人材を集めたり分けたりながら、中国の変化を引き出すしかないということだ。

カン・チャンス／環境専門記者・論説委員