先月ハノイ米朝首脳会談が決裂すると、会談に関係してきた当事者間で責任転嫁ゲームが始まった。一部の青瓦台（チョンワデ、大統領府）関係者は米ホワイトハウスのジョン・ボルトン大統領補佐官（国家安全保障担当）を非難した。北側は寧辺（ヨンビョン）核研究団地の閉鎖を提案したが、ボルトンが異なる地域のもう一つのウラン濃縮施設も閉鎖対象に含めなければならないと最後の瞬間まで譲らなかったのだ。ボルトンの性向を考慮する場合、彼が北朝鮮に対して懐疑的な立場を守ったり毒素条項の検証基準を提案したりしても全く不思議ではない。ハノイ会談を「外交的突破口であり南北経済協力再開の第一歩」としたかった文在寅（ムン・ジェイン）政府が、失敗の責任を問うスケープゴートを必要としていたかもしれない。だが、このような主張は信憑性に欠ける。

北朝鮮はひとまず日本を非難した。安倍首相とボルトンの観点が相通じているかもしれないが、日本政府も韓国と同じくらい会談決裂に驚いた。北朝鮮が日本を恨む理由は理解しやすい。北朝鮮体制宣伝において、日本はいつも最も与しやすい標的だった。また、日本を悪役に仕立て上げて韓日関係を悪化させることもでき、米朝会談再開の可能性を打診するまでトランプ大統領に対する非難を避ける追加的な効果もある。

トランプ大統領は米朝首脳会談期間中、彼のかつての個人弁護士マイケル・コーエンを議会に呼んで公聴会を開いた民主党を非難した。トランプは３日、「おそらく民主党にとっては、非常に重要な米朝会談が行われるその日に、公聴会でうそつきかつ詐欺師の被告に証言させることが新しいやり方なのだろうが、これが（合意の）見送りにつながったかもしれない」とツイートした。だが、米朝首脳会談の進行中に出てきた、コーエンのばつの悪い陳述のせいで、米国大統領がさらに強硬な立場を取ったという主張を北朝鮮が納得するとは思えない。


日本、ボルトン、コーエン、そしてトランプ大統領の気質などは、複合的に作用して会談決裂にある程度影響を及ぼした要素だったかもしれない。しかし決裂の最も明白な原因は、北朝鮮が実質的な非核化を履行する準備ができていなかったという点だ。トランプ大統領と文大統領は金正恩（キム・ジョンウン）委員長を「斬新な新しい指導者」として世の中に紹介しようと孤軍奮闘した。だが、金委員長が米朝首脳会談で成功させようとした交渉内容は、根本的に過去に金日成（キム・イルソン）と金正日（キム・ジョンイル）が提示した取り引きと違いがなかった。あいまいな文面で表現された制限的な核廃棄の約束と、細分化された検証手順を踏む寧辺（ヨンビョン）核研究団地の凍結、２００８年寧辺冷却塔や２０１８年西海（ソヘ、黄海）ミサイル発射場のように復旧しやすい小規模核関連施設の象徴的な爆破、実質的な制裁緩和、事実上の北朝鮮の核保有国地位の認定などのことだ。