「V.Iゲート」が一波万波を呼んでいる。これに先立ちBIGBANG(ビッグバン)のV.I(ヴィアイ、本名イ・スンヒョン)さん(29)が性売買あっ旋容疑で立件されたのに続き、歌手でタレントのチョン・ジュニョンさん(30)が違法に撮影した映像を流布した容疑で12日に立件され、V.I個人ではなく芸能界全般の問題として拡大する様相を見せている。
ネット上では2人と懇意にしている芸能人の名前が次々と挙げられている。中でもHighlight(ハイライト)のヨン・ジュンヒョン、FTISLAND(エフティーアイランド)のイ・ホンギは、それぞれSNSを通じて自ら「事実ではない」もしくは「心配しないで」とファンに伝えて関与疑惑を否定した。チャットルームに含まれたと分かったAさんの所属事務所は一切電話に応答せず、Bさんの所属事務所は「全くの事実無根」と主張した。
チョン・ジュニョンを中心にグループチャットルームで2015年末からやり取りされたとされるチャット内容そのものも衝撃的だ。高麗(コリョ)大学社会学科のキム・ユンテ教授は「チャット内容を分析すると、女性を性的対象化しているだけではなく、明らかに男性中心的文化で人権蹂躪(じゅうりん)に近い」と指摘した。
今回の事件は韓国芸能産業の現実を如実に示している。V.Iさんが所属したBIGBANGは2006年にデビューしてトップ級アイドルとして大きな人気を享受したが、過去13年間でさまざまな事件・事故に巻き込まれてきた。2011年、メンバーのG-DRAGON(ジードラゴン)さんが大麻吸引容疑で起訴猶予を受けたことに続き、2016年T.O.P(トップ)さんが同じ嫌疑で懲役10月・執行猶予2年、追徴金1万2000ウォン(現レートで約1184円)を言い渡された。これに先立ち、同じ所属事務所のガールズグループ2NE1(トゥエニィワン)のパク・ボムさんは覚せい剤の一種「アンフェタミン」82錠を密輸入した容疑で検察の取り調べを受けたが立件猶予処分を受けた。
同じような問題が繰り返されているにもかかわらず、所属事務所YGエンターテインメントが傍観してきたという批判が出ている背景だ。音楽ウェブマガジン「Idology」のミミョ編集長は「BIGBANGは自由奔放なアーティストというイメージが強く、麻薬などは個人的な問題として片付け、チームのイメージやブランド全体は打撃を受けていない」とし「だが、個人の逸脱と社会的犯罪は厳格に区分されなければならない」と指摘した。大衆文化評論家のチョン・ドクヒョン氏は「通常、企業のリスク管理で『オーナーリスク』が最も重要な部分とすれば、エンタメ企業では『人格リスク』のほうが大きい」とし「SNSを通じて一挙手一投足が一つ一つ公開される状況で、人格教育の必要性もまた高まった」と指摘した。
韓国ジョージ・メイソン大学のイ・ギュタク教授は「西洋では個人の行動に対して所属事務所に責任を問わないが、K-POPは所属事務所主導でアーティストを集中管理して発展してきたことから管理責任を免じるのは難しい」と指摘した。
放送局責任論も出ている。V.IさんはMBC(文化放送)のバラエティ番組『シングル男のハッピーライフ』などを通じて事業家としての一面をアピールしてきた。チョン・ドクヒョン氏は「制作スタッフが出演者を一人ひとり調査するわけにはいかないが、事前インタビューを進めているだけに、最小限の検証装置は用意しなければならない」とし「視聴者-出演者間の関係づくりが観察芸能の肝なので、道徳的問題が起きればそのものさしが高まるほかはない」と明らかにした。
チョン・ジュニョンがレギュラー出演しているKBS(韓国放送公社)第2テレビの『1泊2日』、tvN『チャンネツアー』も打撃を受けることになった。KBS芸能局関係者は「朝までチョン・ジュニョン側と連絡がつかなかったため降板決定が遅れた。制作スタッフも全く知らなかったこと」としながら「15~16日の撮影からチョン・ジュニョンは出演しない」と明らかにした。問題が起きるたびに該当出演者を降板させることしか再発防止策がないという指摘も出ている。成均館(ソンギュングァン)大学社会学科のク・ジョンウ教授は「ここ数年間、『#MeToo(ハッシュタグミートゥー)』事例を経ながら性認知の感受性が非常に向上したが、今回の盗撮事件は3~4年前の韓国社会の素顔を見せる事例」とし「個別放送局だけでなく、業界次元でも共同対策を用意しなければならないだろう」と明らかにした。
ネット上では2人と懇意にしている芸能人の名前が次々と挙げられている。中でもHighlight(ハイライト)のヨン・ジュンヒョン、FTISLAND(エフティーアイランド)のイ・ホンギは、それぞれSNSを通じて自ら「事実ではない」もしくは「心配しないで」とファンに伝えて関与疑惑を否定した。チャットルームに含まれたと分かったAさんの所属事務所は一切電話に応答せず、Bさんの所属事務所は「全くの事実無根」と主張した。
チョン・ジュニョンを中心にグループチャットルームで2015年末からやり取りされたとされるチャット内容そのものも衝撃的だ。高麗(コリョ)大学社会学科のキム・ユンテ教授は「チャット内容を分析すると、女性を性的対象化しているだけではなく、明らかに男性中心的文化で人権蹂躪(じゅうりん)に近い」と指摘した。
今回の事件は韓国芸能産業の現実を如実に示している。V.Iさんが所属したBIGBANGは2006年にデビューしてトップ級アイドルとして大きな人気を享受したが、過去13年間でさまざまな事件・事故に巻き込まれてきた。2011年、メンバーのG-DRAGON(ジードラゴン)さんが大麻吸引容疑で起訴猶予を受けたことに続き、2016年T.O.P(トップ)さんが同じ嫌疑で懲役10月・執行猶予2年、追徴金1万2000ウォン(現レートで約1184円)を言い渡された。これに先立ち、同じ所属事務所のガールズグループ2NE1(トゥエニィワン)のパク・ボムさんは覚せい剤の一種「アンフェタミン」82錠を密輸入した容疑で検察の取り調べを受けたが立件猶予処分を受けた。
同じような問題が繰り返されているにもかかわらず、所属事務所YGエンターテインメントが傍観してきたという批判が出ている背景だ。音楽ウェブマガジン「Idology」のミミョ編集長は「BIGBANGは自由奔放なアーティストというイメージが強く、麻薬などは個人的な問題として片付け、チームのイメージやブランド全体は打撃を受けていない」とし「だが、個人の逸脱と社会的犯罪は厳格に区分されなければならない」と指摘した。大衆文化評論家のチョン・ドクヒョン氏は「通常、企業のリスク管理で『オーナーリスク』が最も重要な部分とすれば、エンタメ企業では『人格リスク』のほうが大きい」とし「SNSを通じて一挙手一投足が一つ一つ公開される状況で、人格教育の必要性もまた高まった」と指摘した。
韓国ジョージ・メイソン大学のイ・ギュタク教授は「西洋では個人の行動に対して所属事務所に責任を問わないが、K-POPは所属事務所主導でアーティストを集中管理して発展してきたことから管理責任を免じるのは難しい」と指摘した。
放送局責任論も出ている。V.IさんはMBC(文化放送)のバラエティ番組『シングル男のハッピーライフ』などを通じて事業家としての一面をアピールしてきた。チョン・ドクヒョン氏は「制作スタッフが出演者を一人ひとり調査するわけにはいかないが、事前インタビューを進めているだけに、最小限の検証装置は用意しなければならない」とし「視聴者-出演者間の関係づくりが観察芸能の肝なので、道徳的問題が起きればそのものさしが高まるほかはない」と明らかにした。
チョン・ジュニョンがレギュラー出演しているKBS(韓国放送公社)第2テレビの『1泊2日』、tvN『チャンネツアー』も打撃を受けることになった。KBS芸能局関係者は「朝までチョン・ジュニョン側と連絡がつかなかったため降板決定が遅れた。制作スタッフも全く知らなかったこと」としながら「15~16日の撮影からチョン・ジュニョンは出演しない」と明らかにした。問題が起きるたびに該当出演者を降板させることしか再発防止策がないという指摘も出ている。成均館(ソンギュングァン)大学社会学科のク・ジョンウ教授は「ここ数年間、『#MeToo(ハッシュタグミートゥー)』事例を経ながら性認知の感受性が非常に向上したが、今回の盗撮事件は3~4年前の韓国社会の素顔を見せる事例」とし「個別放送局だけでなく、業界次元でも共同対策を用意しなければならないだろう」と明らかにした。
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