米朝首脳会談の決裂という結果を抱えて２日にベトナムのドンダン駅を去っていく北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長は、歓送客に手をあげて感謝の意を表したが、顔には疲れた表情が見て取れた。外交筋は３日、「拒否されることに慣れていない金正恩国務委員長は、予定されていた昼食会の取り消しに続いて合意文を出せない状況に相当な衝撃を受けたはず」と話した。韓米政府内外の５人の情報筋の伝言を総合すると、今回の会談の決裂は結局、米国が主導したものと分析される。ある消息筋は「米国の立場で北朝鮮の非核化意志が十分でなかった」とし「誰が決裂に導いたかは核心でないが、あえて言えば金委員長が昼食会を取り消された格好」と伝えた。

決裂を招いた核心の争点は「寧辺（ヨンビョン）核施設廃棄」の範囲だった。首脳会談を控えた実務交渉の当事者だった米国務省と北朝鮮外務省は先月２８日の昼食会が中止になった後、それぞれ「北朝鮮が我々に提案したものは一部閉鎖だった」（ポンペオ国務長官）、「寧辺核施設全部の廃棄を提案した」（李容浩外相）とし、公開的に衝突した。１日には米国務省の当局者が「北朝鮮は言葉遊びをしている。北朝鮮は寧辺団地の一部の閉鎖を提案しながらすべての制裁解除を要求した」と反論し、崔善姫（チェ・ソンヒ）外務次官は「米国に寧辺核施設の一部でなく『全部』と話した」と繰り返し主張した。

会談の過程に詳しい外交筋はこれをめぐり「北朝鮮と米国は『寧辺核施設』の定義で隔たりがあった」と説明した。米朝間の食い違いの原因だった。この外交筋は「北朝鮮が米国に提案したという『寧辺核施設』は主にウランとプルトニウムを生産する施設」とし「これは寧辺核施設団地の一部だった」と話した。寧辺にはプルトニウム生産に必要な黒鉛減速炉、核燃料棒再処理施設および製造工場、廃棄物貯蔵庫と高濃縮ウラン（ＨＥＵ）生産施設および核燃料保管、原子炉稼働点検施設、関連研究施設など核物質生産・保管・処理に関する３９０件以上の建物が密集している。情報筋によると、李容浩外相、崔善姫外務次官が主張した「寧辺核施設全部廃棄」はしたがって「寧辺核物質製造施設全部廃棄」という趣旨だった。情報筋は「米国は今回『すべてに合意するまでは何も合意できない』という原則で臨んだ」とし「米国が見るに、北朝鮮のカードは寧辺核施設の一部閉鎖であり、それだけでは北朝鮮が望む対北朝鮮制裁緩和を絶対に譲れないという立場が強固だった」と伝えた。情報筋はそれ以上の言及を避けたが、米国側は単に核物質製造・保管施設の閉鎖でなく寧辺と関連がある核リスト申告など全面的な措置を求めたと解釈される。


とはいえ、今回の北朝鮮の寧辺提案に意味がないわけではない。寧辺は北朝鮮の核開発の心臓部であり、北朝鮮が提案したプルトニウム再処理および高濃縮ウラン（ＨＥＵ）生産施設は核心の中の核心施設だ。李容浩外相はこの施設に対する国際査察も米国に提案したと、１日未明の記者会見で主張した。

しかし米国は北朝鮮の寧辺カードを受けなかった。会談前にすでに対北朝鮮交渉のハードルを高めたと情報筋は伝えた。こうした米国の態度が露出したのが先月２８日午前の拡大首脳会談だった。対北朝鮮強硬派のボルトン大統領補佐官がトランプ大統領と金委員長の拡大首脳会談に同席した。この時、米側からはボルトン補佐官と共にポンペオ国務長官、マルバニー首席補佐官代行が出席した。北側からは李容浩外相と金英哲（キム・ヨンチョル）労働党副委員長が出席した。複数の消息筋によると、ボルトン補佐官はこの席ではほとんど発言しなかったという。しかしボルトン補佐官が同席したこと自体が「全面的な非核化なしに対北朝鮮制裁の解除はない」という米国側の瀬戸際戦術を表す席だった。ボルトン補佐官は会談開始の前日、トランプ大統領よりハノイ現地に先に到着し、対話派のビーガン北朝鮮担当特別代表を牽制したという。ニューヨークタイムズは２日（現地時間）、「ボルトン補佐官やポンペオ国務長官などトランプ参謀陣は全体的な非核化要求を北朝鮮が受け入れる可能性は事実上ゼロとみていた」とし「しかしトランプ大統領が金委員長の親書などを見せて（可能性があると）主張した」と報道した。

北朝鮮メディアが米朝拡大首脳会談の結果を伝えながらも米国側出席者を紹介しなかったのはボルトン補佐官のためという観測もある。韓国に亡命した太永浩（テ・ヨンホ）元駐英北朝鮮公使は３日、ブログに「北朝鮮が拡大会談の出席者を報道しなかった理由は、『核隠蔽疑惑』を提起したトランプ大統領を背後にボルトン補佐官がいて、結局、ボルトン補佐官が会談を決裂させた張本人だと考え、金委員長が非常に怒っていることを見せている」と分析した。

米国は今回の会談に対北朝鮮制裁および北核関連の多くの専門家と担当者を総出動させたという。政府筋は「米国は今回、実質的な非核化を進展させるという意志が強かった」とし「ホワイトハウス、国務省、財務省、ＣＩＡはもちろんエネルギー省のようなところの実務陣が完ぺきにトランプ大統領を支援した」と伝えた。これは会談が実現するよう支援したという意味でなく、会談でトランプ大統領が北朝鮮に圧力を加えて説得するできるよう米政府の対北朝鮮情報網が総動員されたということだ。トランプ大統領が２８日の記者会見で明らかにした「寧辺以外の核施設に関する証拠を出したところ、北朝鮮が驚いていた」と発言したのも、こうした徹底的な事前準備と関連しているとみられる。寧辺以外の核施設については北朝鮮が平壌（ピョンヤン）近隣カンソンで秘密裏に稼働中のウラン濃縮施設を意味するという解釈が出ている。

今回の２回目の首脳会談は結局、昨年６月１２日にシンガポールで開催された最初の首脳会談と似ているという評価が出ている。当時も米朝が首脳会談の前日まで交渉をしたが、合意に至らなかった。ただ、当時はトランプ大統領が具体的な非核化措置が抜けた合意文を出すことを選択して会談の成果を包装したが、今回は包装の代わりに決裂を選んだという点で表面上では差がある。