このように食料品の物価が急上昇して、文化生活など他の消費支出は増やしにくくなったという解釈もある。２０１７年エコノミストが発表した世界生活費報告書で、ソウルの物価ランキングは世界１３３都市で６位だった。

食費の物価は当分このまま維持するものとみられる。外食物価は昨年４月から３％台を維持している。１月の消費者物価指数でも外食物価は３．１％を記録して全体物価を上回った。キンパプ（６．５％）、粥（６．４％）、加工チキン（５．９％）、トッポッキ（５．７％）、学校および職場内の飲食店での外食費（３．２％）などの価格が上昇している。

ホ・ユン教授は「政府が所得主導成長の成果を上げるには、農産物など主要食料品価格を安定させて実質所得増加をもたらす効果を上げなければならない」と説明した。絶対所得は上げられなくても費用である「食費」を減らすことによって所得増大効果を上げることができるという説明だ。


食品安全性を重視し、高くても有機農食材を買うトレンドも一役買った。現代経済研究院は「高級食品に対する人気が高まるなど食品消費トレンドが変化しながらエンゲル係数にも影響を与えたとみられる」と分析した。高麗（コリョ）大学経営学科のイ・マヌ教授は「老齢人口は他の費用は減らしても家計に余裕が少しでもあれば健康食や自然産高級食材料を好む」と分析した。「モッパン」と呼ばれる食事シーンの動画などが人気を呼び、飲食分野の消費を重視する文化もエンゲル係数に影響を与えたもの分析される。

日本も韓国と似ている。読売新聞は持続的な円安現象により野菜など食品価格が上昇している上、惣菜食品の購入価格が増えてエンゲル係数が高まったと分析した。

ホ・ユン教授は「日本の場合、２００万人にも及ばない自国の農民を保護するために閉鎖的な農業政策を推し進めた結果、一般都市勤労者の食料品費が上昇した」と説明した。続いて「これは消費者の立場から実質所得の減少および農民への所得移転を意味することだったため、これを変えようと日本政府はメガ自由貿易協定（ＦＴＡ）を主導して農水産市場を開放している」と指摘した。

だからといってエンゲルの推論が「完全に」崩れたわけではない。米国労働統計局やユーロスタット　（Ｅｕｒｏｓｔａｔ）など各国資料を分析した結果、ルーマニアや中国などを見るとエンゲル係数が３０％台を超えている。反面、先進国の英国・ドイツなどは１０％台だ。相対的に東欧国家のエンゲル係数が高く、西欧のエンゲル係数は低かった。

このため、専門家は傾向を正確に読み取るためにはエンゲル係数を「国家全体」所得ではなく所得水準別に分析する必要があると指摘する。

建国（コングク）大学経済学科のキム・ウォンシク教授は「これからは国家所得が低ければエンゲル係数が高いという論理は適用できなくなるだろう」としながら「一定水準以上の国民所得がある先進国はエンゲル係数が低所得国家とは別の様相として現れる」と説明した。キム・ウォンシク教授は「所得が低い人は物価が高まったせいでエンゲル係数が上昇したのか、所得が高いのに飲食にお金を多くかけてエンゲル係数が上昇したのかを区分する必要がある」としながら「エンゲル係数も所得水準別に詳しく見る必要がある」と付け加えた。昨年１０月、カン・シヌク統計庁長も「所得階層別の物価指数の公表を積極的に検討する」と明らかにした。



日本と同じような韓国の「エンゲル係数」逆襲…その理由は（傂）