誠信(ソンシン)女子大学の徐ギョン徳(ソ・ギョンドク)教授が各国の航空会社を対象にネットユーザーとともに「東海(East Sea)」を探すキャンペーンを展開すると22日に明らかにした。
航空機の機内モニターで提供される運航情報地図サービスに「日本海(Sea of Japan)」の表記を見つけたネットユーザーはこれを撮影した写真を徐教授(ryu1437@hanmail.netまたはSNSアカウントのDM)に送れば良い。
徐教授は「日本海」と表記された地図をサービスする航空会社になぜ東海と表記しなければならないかを説明した資料などを電子メールなどで送り、「東海」の表記に変えるよう要請する計画だ。
徐教授は「国際水路機関(IHO)が日本政府に東海と日本海の併記問題に関し韓国と早く協議するよう圧力を強化しているという読売新聞の報道に接してから今回のキャンペーンを始めた」と話した。
彼は「このように国際社会で少しずつ動きを見せる時がまさに絶好の機会と考えた。何より世界の人々が多く利用する航空機の機内表記から変えていくことがとても重要だ」と付け加えた。
徐教授は先週末からSNSアカウントを通じて情報提供を受けた結果、中国の中国国際航空、ロシアのアエロフロート、フィンランドのフィンエアー、ポーランドのLOTポーランド航空などが地図サービスで「日本海」を単独表記していることがわかった。
航空機の機内モニターで提供される運航情報地図サービスに「日本海(Sea of Japan)」の表記を見つけたネットユーザーはこれを撮影した写真を徐教授(ryu1437@hanmail.netまたはSNSアカウントのDM)に送れば良い。
徐教授は「日本海」と表記された地図をサービスする航空会社になぜ東海と表記しなければならないかを説明した資料などを電子メールなどで送り、「東海」の表記に変えるよう要請する計画だ。
徐教授は「国際水路機関(IHO)が日本政府に東海と日本海の併記問題に関し韓国と早く協議するよう圧力を強化しているという読売新聞の報道に接してから今回のキャンペーンを始めた」と話した。
彼は「このように国際社会で少しずつ動きを見せる時がまさに絶好の機会と考えた。何より世界の人々が多く利用する航空機の機内表記から変えていくことがとても重要だ」と付け加えた。
徐教授は先週末からSNSアカウントを通じて情報提供を受けた結果、中国の中国国際航空、ロシアのアエロフロート、フィンランドのフィンエアー、ポーランドのLOTポーランド航空などが地図サービスで「日本海」を単独表記していることがわかった。
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