韓国の海兵捜索隊が敵陣を偵察する訓練をしている。（写真＝海兵隊）
１９世紀初め、トリポリをはじめとする北アフリカのイスラム海賊に米国はまさに「カモ」だった。今では想像もできないが、米国は当時はまだ弱小国だった。１７８３年に英国から独立した米国はこれという軍隊を保有していなかったからだ。
このためイスラムの海賊は星条旗を掲げた商船を狙った。米国はイスラム海賊に米国商船を略奪しないでほしいとして毎年、相当な貢物を献上していた。
トーマス・ジェファーソンが１８０１年に大統領に就任すると、トリポリの海賊はより多くの貢物を要求した。ジェファーソンは「貢げばさらに頻繁な襲撃につながる」と述べた。そして苦労しながら北アフリカ遠征隊を構成して戦争をした。弱小国の米国が決起したのだ。
米海兵隊はトリポリに上陸した後、当時のイスラム海賊に反感を抱いた現地住民を集めて蜂起を起こした。ダーネの戦いはこうして始まった。米海兵隊は少ない兵力でも銃弾が飛び交う中で突撃を敢行し、イスラム海賊の砲台を掌握した。
ダーネの戦いは、海兵隊がどんな軍隊であり、どんな作戦に投入するかをよく見せている事例だ。「普段は少数精鋭（Ａ Ｆｅｗ Ｇｏｏｄ Ｍｅｎ）の兵力を強化する。必要なら海外に送って国の利益を守る。この部隊で多数の敵と戦って勝つ」というのが海兵隊運用の公式だ。
その後、米海兵隊は地球のどこにでも出動した。世界各地の米国大使館も米海兵隊が守る。米大統領が乗るヘリコプターは「海兵１号機（Ｍａｒｉｎｅ Ｏｎｅ）」だ。
世界およそ５０カ国の海兵隊のうち最強の米海兵隊が認めている海兵隊がある。大韓民国の海兵隊だ。両国の海兵隊の深い関係は「ＤＮＡを共有する兄弟関係」とも呼ばれる。
兵力２万８５００人の韓国海兵隊は地球上で米海兵隊（１７万人）に次ぐと評価される。北東アジアには比較する相手がいない。いや、「いなかった」が正しい表現だ。日本と中国が海兵隊を育成している最近の状況を考慮すればだ。いま韓日中の「海兵隊三国志」が始まっている。
◆戦車と砲を減らしながらも海兵隊を創設した日本
日本の平和憲法は攻撃用武器と先制攻撃概念の戦闘部隊を禁止している。その日本で海兵隊は憲法違反だ。このため日本は便法を使った。今年３月、陸上自衛隊のもとに水陸機動団を創設したのだ。しかし他国は水陸機動団を日本の海兵隊と呼ぶ。
水陸機動団の誕生の背景には、東シナ海、尖閣諸島（中国名・釣魚島）をめぐる中国との領有権紛争がある。２０１２年に尖閣諸島をめぐる紛争が激しくなり、日本は「島奪還」能力を持つ部隊が必要だと判断した。
在日韓国大使館の武官を務めたクォン・テファン国防大教授は「岩田清文元陸上幕僚長（韓国の陸軍参謀総長に該当、２０１３－２０１６年）が戦車と砲の数を減らしてまで作ったのが水陸機動団」とし「それだけ貴重な戦力であり戦略的な含意が大きい部隊」と説明した。水陸機動団は３個水陸機動（大隊級）、１個輸送大隊、１個砲兵大隊、１個支援部隊で構成された。２０２０年まで旅団級３２００人に兵力が増える。
水陸機動団の主要装備としてＡＡＶ７水陸両用車５２台を確保する。この水陸両用車は韓国海兵隊もＫＡＡＶ７という名称で２００台ほど保有している。また中型ヘリコプターＣＨ－４７Ｊ（３機）とティルトローター輸送機ＭＶ－２２オスプレイ（１６機）を運用する計画だ。特にＭＶ－２２が注目される。
ティルトローターはヘリコプターと固定翼機（一般航空機）の長所を生かした航空機。ヘリコプターのように狭い空間で離着陸でき、固定翼機のような速度で遠い距離を飛行できる。ＭＶ－２２は２４人乗りで時速５６５キロ（最高速度）で１６２７キロ（最大飛行距離）まで飛行できる。
水陸機動団が１６機のＭＶ－２２を保有する２０２０年には、最大４０８人の兵力を北東アジアのどこにでも投入できる。それも短い時間にだ。この兵力は韓国や中国への本土侵攻とは距離がある。しかし独島（ドクト、日本名・竹島）や尖閣諸島（中国名・釣魚島）のような島の上では相当な規模だ。
日本は水陸機動団が「専守防衛原則を越えない」と海外に強調した。この部隊が「離島対処防衛専用部隊」いう点も強調した。しかし水陸機動団が尖閣諸島を越えて深刻な脅威となる可能性が高い。水陸機動団は有事の際、早期に大規模な上陸作戦が可能な部隊に拡張する潜在力がある。水陸機動団の前身の陸上自衛隊西部方面隊普通科連隊時代だった２０１３年５月２２日、陸・海・空自衛隊と合同訓練を実施し、尖閣諸島を想定した大規模な公開訓練をした。米海兵隊の協力なく単独で上陸作戦を遂行する能力をすでに確保したのだ。静岡県御殿場市の東富士演習場で８月２６日に行われた自衛隊火力訓練に水陸機動団と水陸両用車が参加した。
クォン・テファン教授は「『自由民主主義と市場経済を採択した国の間では戦争は起こらない』というが、最近は韓日関係が悪化し、日本は潜在的脅威から現実的脅威に浮上する可能性がある」と指摘した。クォン教授は「日本はすでに軍事大国」とし「平和憲法を改正して防衛費（国防予算）が国内総生産（ＧＤＰ）１％の壁を超えれば、好戦的で膨張志向的な対外政策を前に出す可能性がある」と懸念した。その時には水陸機動団が先鋒に立つのは明らかだ。
地球上で２番目に強い韓国海兵隊…日中が追い上げてくる（２）
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