二次電池企業は電気自動車市場の拡張によりこの数年間で急速に規模を拡大してきた。会社全体の売り上げから二次電池事業の実績だけ個別に集計できるＣＡＴＬ、サムスンＳＤＩ、ＬＧ化学の３社の売り上げは２０１４年から昨年まで毎年１８．４５％増えた。今年に入ってからは速度がさらに速まっている。毎四半期平均前年同期比４５．３８％の売り上げ増加率を示した。

昨年まで営業損失と利益が繰り返され疑いをもたれていた収益性も今年に入り急速に改善している。

◇改善された収益性


サムスンＳＤＩで二次電池事業を担当するエネルギーソリューション部門は昨年７－９月期まで毎四半期営業損失を出していた。昨年１０－１２月期から黒字に転じ、今年７－９月期には１３８９億ウォン（約１４１億円）の営業利益を出した。７－９月期の営業利益率は７．２１％で、自動車・鉄鋼業種で世界最高水準の収益性を誇るトヨタの７．９２％、フォルクスワーゲンの８．５１％、ポスコの９．３２％などの後をぴったり追っている。

中国で多くの量を生産・販売するＣＡＴＬの営業利益率は１８．９８％で、競合企業よりはるかに高い。業界関係者は「電気自動車の主要市場である欧米に比べ安い人件費と中国政府の補助金などが、ＣＡＴＬが大幅に高い営業利益率を上げられる秘訣」と説明した。

二次電池企業の収益性改善には製品価格反騰と原材料費用減少などが影響を及ぼしたと分析される。２０１４年に平均２６８９ウォンだったサムスンＳＤＩの小型電池（電気自動車バッテリー＋携帯電話用バッテリー）価格は２０１６年に２３６７ウォンまで落ち、昨年は２５２９ウォンと反騰した後、今年７－９月期には２７３７ウォンに上がった。現代車証券のカン・ドンジン研究員は、「電気自動車市場が急速に成長しバッテリー企業の価格交渉力が高まったため」と話した。

二次電池の核心素材のひとつであるコバルト価格も今年４－６月期には１キログラム当たり平均８７．７１ドル（ロンドン金属取引所基準）で取引されたがグローバル素材企業のグレンコアなどが増産に出て７－９月期には１キログラム当たり６５．７２ドルに落ちた。

◇「電気自動車市場、年間１６０％成長」

二次電池販売量は電気自動車市場の成長と密接に関連している。グローバル市場調査会社ＳＮＥリサーチが予想した２０２０年の世界の電気自動車販売台数は８５０万台だ。昨年の販売台数３６８万台の２．３倍に達する。市場が年平均１６０％成長してこそ現実になる。非電気自動車業種と金融投資業界では「非現実的」という評価も出ている。

だが電気自動車業界従事者の考えは違う。「最近のような雰囲気なら十分に可能だ」と確信を持って話す。自動車産業の主導権が予想より速く電気自動車市場にシフトしている点を根拠に提示する。

ドイツのフォルクスワーゲンは先月１６日に電気自動車部門に５年間で３００億ユーロ（約３兆８６６３億円）を投資すると発表した。電気自動車企業として新たに生まれ変わるという意志を示した。フォルクスワーゲンは２０２５年までに欧州内で生産する自動車の１７～２０％を電気自動車にする計画だ。米ゼネラルモーターズ（ＧＭ）は大規模構造調整計画を発表し事業の中心を電気自動車に置くというビジョンを提示した。

◇「ポスト半導体」最有力

主要な二次電池業者が布陣する韓中日３カ国では二次電池が第４次産業革命以降に「産業のコメ」として浮上した半導体のバトンを引き継ぐだろうとの期待が大きい。こうした期待から主要二次電池企業の株価は昨年各国の証券市場で高止まりした。今年香港証券市場に上場したＣＡＴＬを除き、パナソニック、ＢＹＤ、ＬＧ化学、サムスンＳＤＩの４社の昨年の平均株価上昇率は５３％に達した。昨年の急上昇の影響などで今年に入ってからは株価が調整を受けているが中長期的には見通しが明るいと分析される。

サムスン証券のオ・ヒョンソク投資戦略センター長は「二次電池企業のバリュエーション（業績比の株価水準）がとても高まりグローバル証券市場の調整があった１０月以降いくつかの銘柄が下落傾向を示した。しかし製造業種で半導体を除きほぼ唯一高成長している業種だけに中長期的に証券市場でプレミアムを受けるだろう」と話した。

二次電池産業は雇用誘発効果も大きいと評価される。サムスンＳＤＩとＬＧ化学の７－９月期末基準の従業員数が期間制労働者含め１万３９７１人で、昨年末より１１．３２％増えた。業界関係者は「市場が急速に成長し最近の二次電池業界では人材確保競争が激しい。研究開発、営業、マーケティング分野を網羅して経験があったり専攻した人は高い年俸で就職する雰囲気」と話している。